有価証券報告書-第30期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

1 有価証券の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式
移動平均法による原価法によっております。
(2)その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
(1)デリバティブ
時価法によっております。
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2)貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(3)販売用不動産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(4)未成工事支出金
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。