有価証券報告書-第45期(2025/04/01-2026/03/31)
(1)ガバナンス
当社グループは、サステナビリティに関連する方針や施策について、サステナビリティ戦略を管掌する取締役専務執行役員CSOを委員長とするサステナビリティ委員会で審議を行い、その内容について経営会議を通じて取締役会へ報告しております。
当社グループは、昨年度に2030年度を最終年度とする6年間の「長期経営計画2030」、及び、従前の企業理念を刷新し新たな「パーパス・ビジョン」を策定しており、関連する新たなサステナビリティ戦略をサステナビリティ委員会にて審議し、「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の通り、サステナビリティ基本方針及びサステナビリティ重点課題(マテリアリティ)を策定いたしました。マテリアリティへの対応推進については、E(環境)とS(社会)に関してはサステナビリティ委員会及び傘下の分科会にて、G(ガバナンス)とH(人財)に関しては内部統制委員会にてPDCAサイクルを回していくこととし、両委員会が相互に連携することとしております。
当社グループは、サステナビリティに関連する方針や施策について、サステナビリティ戦略を管掌する取締役専務執行役員CSOを委員長とするサステナビリティ委員会で審議を行い、その内容について経営会議を通じて取締役会へ報告しております。
当社グループは、昨年度に2030年度を最終年度とする6年間の「長期経営計画2030」、及び、従前の企業理念を刷新し新たな「パーパス・ビジョン」を策定しており、関連する新たなサステナビリティ戦略をサステナビリティ委員会にて審議し、「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の通り、サステナビリティ基本方針及びサステナビリティ重点課題(マテリアリティ)を策定いたしました。マテリアリティへの対応推進については、E(環境)とS(社会)に関してはサステナビリティ委員会及び傘下の分科会にて、G(ガバナンス)とH(人財)に関しては内部統制委員会にてPDCAサイクルを回していくこととし、両委員会が相互に連携することとしております。