たな卸資産の増減額（△は増加）、持分法適用会社に対する持分相当額
2009年12月
2010年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -5億9400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2011年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 10億7100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2012年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -1億2000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2013年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -6億1800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2014年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -8億5100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -300万
2015年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -17億6700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -8600万
2016年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 9億2900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -9500万
2017年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -5億2400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1700万
2018年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -2億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3600万
2019年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -15億3200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
2020年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 5億5700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1100万
2021年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -4億5000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 9700万
2022年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -21億1400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億1400万
2023年12月
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -11億2700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6800万