エイチ・ツー・オーリテイリング（8242）のソフトウエアの推移 - 通期

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産

2026/06/23 15:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(注)9.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
撤去費用	633百万円	1,492百万円
ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定	243百万円	502百万円
器具工具及び備品	92百万円	186百万円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.	当期増加額のうち主なもの	ITインフラ系設備構築等による増加建物及び構築物 0百万円 車輛及び器具備品 295百万円建設仮勘定 119百万円 ソフトウエア 2,957百万円施設利用権 0百万円 ソフトウエア仮勘定 1,663百万円阪急阪神百貨店関連システム構築等による増加車輛及び器具備品 194百万円 建設仮勘定 13百万円ソフトウエア 2,091百万円 ソフトウエア仮勘定 2,432百万円
2.	当期減少額のうち主なもの	ITインフラ系設備構築等による減少(科目振替による減少を含みます)建物及び構築物 0百万円 車輛及び器具備品 19百万円建設仮勘定 183百万円 ソフトウエア 10百万円ソフトウエア仮勘定 2,728百万円阪急阪神百貨店関連システム構築等による減少(科目振替による減少を含みます)建物及び構築物 0百万円 車輛及び器具備品 36百万円建設仮勘定 47百万円 ソフトウエア 116百万円ソフトウエア仮勘定 1,794百万円
3.	当期減少額の(内書)は減損損失の計上によるものであります。
4.	土地の当期首残高及び当期末残高の[内書]は「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づく事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

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