- 8174
- 2026/09/18
- 時価
- 3341億円
- PER 予
- 23.55倍
- 2010年以降
- 4.53-64.62倍
(2010-2026年) - PBR
- 5.13倍
- 2010年以降
- 0.95-5.04倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 10.66%
- ROE 予
- 21.79%
- ROA 予
- 9.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ4億1千4百万円(0.3%増)増加し、1,239億1千万円となりました。2015/06/25 16:36
流動資産は、前連結会計年度末に比べ3億6千8百万円(1.1%減)減少し、334億1千3百万円となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金と、原料価格の低下により商品及び製品が減少したこと等によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ7億9千7百万円(0.9%増)増加し、904億7千9百万円となりました。主な要因は、新社屋の購入等により有形固定資産が増加したことによるものです。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2015/06/25 16:36
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、投資有価証券は主に取引先企業との業務に関連する株式であり、市場価額の変動リスク及び為替変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、すべて1年以内の支払期日であります。借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還期限は決算日後、最長で6年半後であります。このうち一部は、変動金利であるため金利変動リスクに晒されておりますが、大半は、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジの方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「会計処理基準に関する事項」の「重要なヘッジ会計の方法」を参照してください。