- 8174
- 2026/10/09
- 時価
- 2950億円
- PER 予
- 20.8倍
- 2010年以降
- 1.51-21.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.53倍
- 2010年以降
- 0.32-1.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 12.07%
- ROE 予
- 21.79%
- ROA 予
- 9.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 1053億5600万
- 2022年3月31日 -0.96%
- 1043億4400万
個別
- 2021年3月31日
- 896億200万
- 2022年3月31日 +0.99%
- 904億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)2022/06/22 14:26
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)(単位:百万円) その他の項目 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 13,144 ― 5,471 18,616
4. 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:百万円) その他の項目 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 4,610 ― 4,257 8,867 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/22 14:26
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損
(前連結会計年度)
固定資産売却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産売却損は、建物及び構築物、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。2022/06/22 14:26 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
(前連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。2022/06/22 14:26 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
(前連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品、ソフトウェアの除却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。2022/06/22 14:26 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに配分していない現金及び預金、繰延税金資産、当社本社資産等であります。2022/06/22 14:26
(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の取得の投資額であります。その他の項目 前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産及び無形固定資産の増加額報告セグメント計全社資産等の増加額(注) 18,6161,586 8,8672,110 連結財務諸表計上額 20,203 10,978 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2022/06/22 14:26 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/06/22 14:26
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/22 14:26
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △47 △47 その他有価証券評価差額金 △195 △41
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/22 14:26
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 繰延税金資産 固定資産未実現利益 1,147百万円 1,095百万円 退職給付に係る負債 860 926 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △48百万円 △47百万円 その他有価証券評価差額金 △208 △41
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2022/06/22 14:26
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)