8267 イオン

時価

2兆8808億円

PER 予

61.48倍

2010年以降

赤字-459.3倍
（2010-2024年）

2.68倍

2010年以降

0.5-3.2倍
（2010-2024年）

1.21%

ROE 予

4.36%

ROA 予

0.36%

資産の部 - 国際、不動産賃貸収入、実務対応報告第18号の適用による影響額

【期間】

通期

年度	資産の部 - 国際		不動産賃貸収入		実務対応報告第18号の適用による影響額
2015/02	3365億		-		-
2016/02	3269億	-2.8%	-		-
2017/02	3143億	-3.8%	-		-
2018/02	3210億	+2.1%	-		-
2019/02	3183億	-0.8%	-		-
2020/02	4459億	+40.1%	-		-
2021/02	4086億	-8.4%	-		-
2022/02	4270億	+4.5%	-		-
2023/02	4417億	+3.5%	-		-

2015年2月

資産の部 - 国際: 3364億7100万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2016年2月

資産の部 - 国際: 3268億8700万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2017年2月

資産の部 - 国際: 3143億1800万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2018年2月

資産の部 - 国際: 3209億7300万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2019年2月

資産の部 - 国際: 3182億7600万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2020年2月

資産の部 - 国際: 4459億4700万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2021年2月

資産の部 - 国際: 4086億1200万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2022年2月

資産の部 - 国際: 4269億8400万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -

2023年2月

資産の部 - 国際: 4417億2800万
不動産賃貸収入: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -