8267 イオン

時価

3兆2601億円

PER 予

69.62倍

2010年以降

赤字-459.3倍
（2010-2024年）

3.08倍

2010年以降

0.5-3.2倍
（2010-2024年）

1.07%

ROE 予

4.42%

ROA 予

0.33%

持分法適用会社への投資額 - GMS、固定資産圧縮積立金の積立、従業員数 - その他他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - GMS		固定資産圧縮積立金の積立		従業員数 - その他		外部顧客への売上高 - 専門店		営業貸付金の増減額（△は増加）
2009/02	-		7百万		-		-		-184億
2010/02	-		-		-		-		223億	黒転
2011/02	-		-		-		-		583億	+161.7%
2012/02	-		356百万	大幅増	-		-		191億	-67.2%
2013/02	230億		-		-		3435億		-227億	赤転
2014/02	3.01億	-98.7%	-		-		3355億	-2.3%	222億	黒転
2015/02	2.92億	-3%	-		-		-		163億	-26.7%
2016/02	16.6億	+469.2%	-		-		-		-171億	赤転
2017/02	17.2億	+3.3%	-		-		-		25.4億	黒転
2018/02	17.8億	+3.8%	-		-		-		-372億	赤転
2019/02	18.2億	+2%	-		-		-		-383億	赤拡
2020/02	19.2億	+5.5%	-		709		-		-411億	赤拡
2021/02	18.7億	-2.4%	-		808	+13.96%	-		206億	黒転
2022/02	19.4億	+3.6%	-		991	+22.65%	-		-58.8億	赤転
2023/02	19.7億	+1.8%	-		1,161	+17.15%	-		-355億	赤拡
2024/02	20.7億	+5%	-		1,652	+42.29%	-		-269億	赤縮

2009年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: -
固定資産圧縮積立金の積立: 700万
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -183億8500万

2010年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: -
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: 222億7700万

2011年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: -
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: 582億9500万

2012年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: -
固定資産圧縮積立金の積立: 3億5600万
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: 191億200万

2013年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 230億
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: 3434億8800万
営業貸付金の増減額（△は増加）: -227億1900万

2014年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 3億100万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: 3355億4200万
営業貸付金の増減額（△は増加）: 222億600万

2015年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 2億9200万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: 162億6700万

2016年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 16億6200万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -171億1000万

2017年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 17億1700万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: 25億4000万

2018年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 17億8200万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -372億2400万

2019年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 18億1800万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: -
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -383億4400万

2020年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 19億1800万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: 709
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -410億5700万

2021年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 18億7200万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: 808
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: 206億2500万

2022年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 19億3900万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: 991
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -58億8300万

2023年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 19億7400万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: 1,161
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -355億500万

2024年2月

持分法適用会社への投資額 - GMS: 20億7200万
固定資産圧縮積立金の積立: -
従業員数 - その他: 1,652
外部顧客への売上高 - 専門店: -
営業貸付金の増減額（△は増加）: -269億1700万