減価償却費
連結
- 2014年2月28日
- 333億2200万
- 2015年2月28日 +16.13%
- 386億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) セグメント有利子負債の調整額77,470百万円の主な内訳は、事業セグメントに配分していない純粋持株会社の有利子負債420,942百万円、事業セグメントに帰属しないグループ内の商品供給等を行っている会社の有利子負債33,793百万円、セグメント間債権債務消去等△377,265百万円であります。2015/06/23 9:31
(5) 減価償却費の調整額5,457百万円の主な内訳は、事業セグメントに配分していない純粋持株会社の減価償却費655百万円、事業セグメントに帰属しないグループ内の商品供給等を行っている会社の減価償却費4,801百万円であります。
(6) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額12,982百万円の主な内訳は、事業セグメントに配分していない純粋持株会社の有形固定資産及び無形固定資産の取得額656百万円、事業セグメントに帰属しないグループ内の商品供給等を行っている会社の有形固定資産及び無形固定資産の取得額12,326百万円であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額6,416百万円の主な内訳は、事業セグメントに配分していない純粋持株会社の減価償却費655百万円、事業セグメントに帰属しないグループ内の商品供給等を行っている会社の減価償却費5,760百万円であります。2015/06/23 9:31
- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/23 9:31 - #4 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2015/06/23 9:31
おおよその割合前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 調査研究費 2,812 2,021 減価償却費 628 622 広告宣伝費 2,733 3,572
- #5 業績等の概要
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2015/06/23 9:31
営業活動の結果、増加した資金は3,984億53百万円(前期比82.5%)となりました。前連結会計年度に比べ843億12百万円減少した主な要因は、売上債権の増減額が1,242億4百万円、その他の資産・負債の増減額が771億88百万円、仕入債務の増減額が722億99百万円それぞれ増加した一方で、銀行業における預金が3,107億28百万円、減価償却費等の非資金性費用等を除いた税金等調整前当期純利益が305億14百万円それぞれ減少したこと等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)