8130 サンゲツ

8130
2026/06/12
時価
1710億円
PER 予
12.58倍
2010年以降
6.15-364.3倍
(2010-2026年)
PBR
1.4倍
2010年以降
0.51-2倍
(2010-2026年)
配当 予
5.37%
ROE 予
11.11%
ROA 予
7.15%
資料
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サンゲツ(8130)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
8億6900万
2009年3月31日 -1.04%
8億6000万
2010年3月31日 -0.23%
8億5800万
2011年3月31日 +4.31%
8億9500万
2012年3月31日 +6.26%
9億5100万
2013年3月31日 +0.32%
9億5400万
2014年3月31日 +5.45%
10億600万
2015年3月31日 +33.3%
13億4100万
2016年3月31日 +8.13%
14億5000万
2017年3月31日 -4.48%
13億8500万
2018年3月31日 -9.82%
12億4900万
2019年3月31日 +5.12%
13億1300万
2020年3月31日 +49.28%
19億6000万
2021年3月31日 -8.47%
17億9400万
2022年3月31日 +10.54%
19億8300万
2023年3月31日 +60.11%
31億7500万
2024年3月31日 +13.45%
36億200万
2025年3月31日 +10.27%
39億7200万
2026年3月31日 +10.6%
43億9300万

個別

2008年3月31日
8億1800万
2009年3月31日 -3.91%
7億8600万
2010年3月31日 +2.8%
8億800万
2011年3月31日 +3.84%
8億3900万
2012年3月31日 +5.72%
8億8700万
2013年3月31日 -0.11%
8億8600万
2014年3月31日 +3.5%
9億1700万
2015年3月31日 +36.21%
12億4900万
2016年3月31日 +8.41%
13億5400万
2017年3月31日 -5.61%
12億7800万
2018年3月31日 -10.72%
11億4100万
2019年3月31日 +4.82%
11億9600万
2020年3月31日 +33.03%
15億9100万
2021年3月31日 -14.9%
13億5400万
2022年3月31日 +11.37%
15億800万
2023年3月31日 +68.83%
25億4600万
2024年3月31日 +7.74%
27億4300万
2025年3月31日 +3.65%
28億4300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、海外連結子会社においても定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~25年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/06/17 12:57
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
製品保証引当金140-27112
賞与引当金2,7432,8432,7432,843
役員賞与引当金1349513495
2025/06/17 12:57
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
商品評価損381百万円251百万円
賞与引当金839869
貸倒引当金3417
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/06/17 12:57
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
未払事業税199197
賞与引当金9511,028
製品保証引当金4814
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2025/06/17 12:57
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
6.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 製品保証引当金
販売後に不具合等が確認された特定の一部製品・商品等について、その不具合によるクレーム等で当社に対して請求可能性がある見込額を計上しております。2025/06/17 12:57

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