8130 サンゲツ

8130
2024/04/30
時価
1986億円
PER 予
13.49倍
2010年以降
6.15-364.3倍
(2010-2023年)
PBR
1.95倍
2010年以降
0.51-1.52倍
(2010-2023年)
配当 予
4.17%
ROE 予
14.44%
ROA 予
8.92%
資料
Link
CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
870億8600万
2008年3月31日 -1.51%
857億7200万
2009年3月31日 +0.96%
865億9900万
2010年3月31日 -4.19%
829億7300万
2011年3月31日 +1.49%
842億700万
2012年3月31日 +1.35%
853億4800万
2013年3月31日 +2.11%
871億4600万
2014年3月31日 +2.85%
896億3300万
2015年3月31日 -7.36%
830億3300万
2016年3月31日 -8.25%
761億8500万
2017年3月31日 +1.3%
771億7700万
2018年3月31日 -4.16%
739億6700万
2019年3月31日 -9.19%
671億7100万
2020年3月31日 -6.43%
628億5300万
2021年3月31日 -2.33%
613億8700万
2022年3月31日 -11.16%
545億3700万
2023年3月31日 +17.6%
641億3800万

個別

2007年3月31日
870億5600万
2008年3月31日 -1.51%
857億4400万
2009年3月31日 +1.17%
867億4900万
2010年3月31日 -3.89%
833億7100万
2011年3月31日 +1.46%
845億9200万
2012年3月31日 +1%
854億3500万
2013年3月31日 +1.49%
867億900万
2014年3月31日 +2.58%
889億4500万
2015年3月31日 -7.55%
822億2700万
2016年3月31日 -8.07%
755億9500万
2017年3月31日 +0.53%
759億9300万
2018年3月31日 -4.4%
726億5300万
2019年3月31日 -7.87%
669億3300万
2020年3月31日 -9.28%
607億2100万
2021年3月31日 +0.47%
610億500万
2022年3月31日 -14.04%
524億4200万
2023年3月31日 +19.74%
627億9300万

有報情報

#1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
2.採用している会計処理の概要
新株予約権を発行した時は、その発行に伴う払込金額を、純資産の部に新株予約権として計上しております。新株予約権が行使され、新株を発行する時は、当該新株予約権の発行に伴う払込金額と新株予約権の行使に伴う払込金額を、利益剰余金に振り替えます。なお、新株予約権が失効した時は、当該失効に対応する額を失効が確定した会計期間の特別利益として処理しております。
2023/06/21 13:23
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称等
博多装工㈱
(持分法を適用しない理由)
非連結子会社または関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/21 13:23
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
負債合計は68,629百万円であり、前連結会計年度末に比べ9,012百万円増加しております。これは主に、仕入債務の増加及び未払法人税等の増加によるものです。
純資産合計は95,825百万円であり、前連結会計年度末に比べ7,498百万円増加しております。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益による利益剰余金の増加及び配当金の支払による利益剰余金の減少、並びに子会社株式の追加取得による資本剰余金の減少によるものです。
これらにより当社グループの流動比率は185.3%、自己資本比率は58.2%となり、その他の要素も含め、健全な財政状態を維持しております。
2023/06/21 13:23
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(持分法を適用しない理由)
非連結子会社または関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
2023/06/21 13:23