- 8130
- 2026/09/04
- 時価
- 1882億円
- PER 予
- 13.85倍
- 2010年以降
- 6.15-364.3倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.54倍
- 2010年以降
- 0.51-2倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.87%
- ROE 予
- 11.11%
- ROA 予
- 7.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サンゲツ(8130)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 119億8400万
- 2009年3月31日 -31.87%
- 81億6500万
- 2009年12月31日 -13.41%
- 70億7000万
- 2010年3月31日 +76.28%
- 124億6300万
- 2010年9月30日 -70.07%
- 37億3000万
- 2010年12月31日 -22.06%
- 29億700万
- 2011年3月31日 +146.65%
- 71億7000万
- 2011年9月30日 -40.45%
- 42億7000万
- 2012年3月31日 -22.51%
- 33億900万
- 2012年9月30日 +73.68%
- 57億4700万
- 2013年3月31日 +18.81%
- 68億2800万
- 2013年9月30日 +22.72%
- 83億7900万
- 2014年3月31日 +33.61%
- 111億9500万
- 2014年9月30日 -43.73%
- 62億9900万
- 2015年3月31日 +41.97%
- 89億4300万
- 2015年9月30日 -17.52%
- 73億7600万
- 2016年3月31日 +79.58%
- 132億4600万
- 2016年9月30日 -27.32%
- 96億2700万
- 2017年3月31日 +35.14%
- 130億1000万
- 2017年9月30日 -80.64%
- 25億1900万
- 2018年3月31日 +325.01%
- 107億600万
- 2018年9月30日 -54.43%
- 48億7900万
- 2019年3月31日 +150.71%
- 122億3200万
- 2019年9月30日 -23.63%
- 93億4200万
- 2020年3月31日 +74.29%
- 162億8200万
- 2020年9月30日 -57.78%
- 68億7500万
- 2021年3月31日 +85.05%
- 127億2200万
- 2021年9月30日 -71.29%
- 36億5300万
- 2022年3月31日 +126.2%
- 82億6300万
- 2022年9月30日 +14.09%
- 94億2700万
- 2023年3月31日 +130.29%
- 217億900万
- 2023年9月30日 -52.45%
- 103億2200万
- 2024年3月31日 +108.09%
- 214億7900万
- 2024年9月30日 -41.72%
- 125億1700万
- 2025年3月31日 +95.96%
- 245億2800万
- 2025年9月30日 -67.7%
- 79億2300万
- 2026年3月31日 +145.85%
- 194億7900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/16 13:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 1,499 1,476 繰延税金資産小計評価性引当額 10,929△5,628 10,999△5,728 繰延税金資産合計 5,301 5,270
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/16 13:05
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 2,232 2,146 繰延税金資産小計 8,768 9,229 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)3 △2,823 △2,950 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △732 △694 評価性引当額小計(注)1 △3,556 △3,645 繰延税金資産合計 5,211 5,584
2.当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。