ヤマナカ(8190)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月20日
- 4億9271万
- 2010年3月20日 -31.67%
- 3億3668万
- 2011年3月20日 -0.91%
- 3億3360万
- 2012年3月20日 -43.39%
- 1億8884万
- 2013年3月20日 +28.57%
- 2億4278万
- 2014年3月20日 -4.68%
- 2億3143万
- 2015年3月20日 +36.17%
- 3億1514万
- 2016年3月20日 -2.32%
- 3億784万
- 2017年3月20日 +2%
- 3億1400万
- 2018年3月20日 -8.28%
- 2億8800万
- 2019年3月20日 +10.76%
- 3億1900万
- 2020年3月20日 -9.72%
- 2億8800万
- 2021年3月20日 +13.54%
- 3億2700万
- 2022年3月20日 -3.36%
- 3億1600万
- 2023年3月20日 -2.85%
- 3億700万
- 2024年3月20日 -1.63%
- 3億200万
- 2025年3月20日 -23.51%
- 2億3100万
- 2026年3月20日 -2.6%
- 2億2500万
個別
- 2009年3月20日
- 4億1866万
- 2010年3月20日 -32.79%
- 2億8136万
- 2011年3月20日 -1.14%
- 2億7814万
- 2012年3月20日 -38.6%
- 1億7076万
- 2013年3月20日 +33.78%
- 2億2845万
- 2014年3月20日 -5.05%
- 2億1691万
- 2015年3月20日 +38.57%
- 3億56万
- 2016年3月20日 -3.26%
- 2億9076万
- 2017年3月20日 +1.11%
- 2億9400万
- 2018年3月20日 -8.5%
- 2億6900万
- 2019年3月20日 +9.29%
- 2億9400万
- 2020年3月20日 -9.86%
- 2億6500万
- 2021年3月20日 +13.58%
- 3億100万
- 2022年3月20日 -1.33%
- 2億9700万
- 2023年3月20日 -2.36%
- 2億9000万
- 2024年3月20日 -1.38%
- 2億8600万
- 2025年3月20日 -25.52%
- 2億1300万
- 2026年3月20日 -2.35%
- 2億800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/09 9:37
おおよその割合前事業年度(自 2024年3月21日至 2025年3月20日) 当事業年度(自 2025年3月21日至 2026年3月20日) 給料及び賞与 9,245 百万円 9,286 百万円 賞与引当金繰入額 213 百万円 208 百万円 福利厚生費 1,235 百万円 1,235 百万円
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 仕掛品、原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は、定額法
その他の資産は、定率法。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数
建物及び構築物 8年~39年
工具、器具及び備品 5年~10年2026/06/09 9:37 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/09 9:37
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 42 - 2 39 賞与引当金 213 208 213 208 転貸損失引当金 - 80 1 79 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/09 9:37
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月20日) 当事業年度(2026年3月20日) 繰延税金資産 賞与引当金 65 百万円 65 百万円 ポイント引当金 31 百万円 30 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/09 9:37
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月20日) 当連結会計年度(2026年3月20日) 繰延税金資産 賞与引当金 71 百万円 71 百万円 未払事業税・事業所税 50 百万円 51 百万円
前連結会計年度(2025年3月20日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ただし、生鮮加工センター等の商品は、最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
②貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は、定額法
その他の資産は定率法。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数
建物8年~39年
器具及び備品5年~10年2026/06/09 9:37