東武ストア(8274)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 824億5600万
- 2009年11月30日 -25.55%
- 613億9100万
- 2010年2月28日 +32.79%
- 815億2400万
- 2010年5月31日 -75.34%
- 201億100万
- 2010年8月31日 +101.88%
- 405億7900万
- 2010年11月30日 +49.59%
- 607億200万
- 2011年2月28日 +33.71%
- 811億6300万
- 2011年5月31日 -73.77%
- 212億9300万
- 2011年8月31日 +99.9%
- 425億6400万
- 2011年11月30日 +48.33%
- 631億3700万
- 2012年2月29日 +33.83%
- 844億9500万
- 2012年5月31日 -75.44%
- 207億5500万
- 2012年8月31日 +97.95%
- 410億8500万
- 2012年11月30日 +49.02%
- 612億2400万
- 2013年2月28日 +33.91%
- 819億8700万
- 2013年5月31日 -75.13%
- 203億9000万
- 2013年8月31日 +102.16%
- 412億2100万
- 2013年11月30日 +49.99%
- 618億2800万
- 2014年2月28日 +34.76%
- 833億1700万
- 2014年5月31日 -74.5%
- 212億4600万
- 2014年8月31日 +100.64%
- 426億2700万
- 2014年11月30日 +49.39%
- 636億8000万
- 2015年2月28日 +33.66%
- 851億1300万
- 2015年5月31日 -75.14%
- 211億5500万
- 2015年8月31日 +99.08%
- 421億1500万
- 2015年11月30日 +47.66%
- 621億8500万
- 2016年2月29日 +33.77%
- 831億8500万
- 2016年5月31日 -74.91%
- 208億6900万
- 2016年8月31日 +101.1%
- 419億6700万
- 2016年11月30日 +49.5%
- 627億3900万
- 2017年2月28日 +33.74%
- 839億700万
- 2017年5月31日 -75.23%
- 207億8300万
- 2017年8月31日 +101.55%
- 418億8800万
- 2017年11月30日 +49.1%
- 624億5700万
- 2018年2月28日 +33.95%
- 836億6100万
- 2018年5月31日 -75.61%
- 204億200万
- 2018年8月31日 +100.02%
- 408億800万
個別
- 2009年2月28日
- 790億400万
- 2010年2月28日 -1.11%
- 781億2400万
- 2011年2月28日 -0.63%
- 776億3000万
- 2012年2月29日 +3.95%
- 806億9300万
- 2013年2月28日 -3.2%
- 781億1100万
- 2014年2月28日 +1.46%
- 792億5300万
- 2015年2月28日 +2.13%
- 809億4100万
- 2016年2月29日 -2.89%
- 786億400万
- 2017年2月28日 +0.52%
- 790億1300万
- 2018年2月28日 +0.12%
- 791億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1. 製品及びサービスごとの情報2018/05/23 9:24
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2. 地域ごとの情報 - #2 業績等の概要
- 当社グループの主な事業領域でありますスーパーマーケットにおきましては、消費者の将来不安や根強い節約志向等の影響により個人消費の伸びが力強さに欠けるなかで、業種業態を超えた販売競争の激化、アニサキス報道、 O-157問題、近海魚の不漁等による関連商品の販売低迷に加え、パート・アルバイトの採用難及び人件費を始めとする各種経費の増加によるコスト上昇など、大変厳しい状況で推移しました。2018/05/23 9:24
この様な状況の中で、当連結会計年度の当社グループの連結業績は、売上高は836億61百万円、前期比0.3%の減少となったものの、売上総利益は小売業において粗利益率が改善したこと等により241億9百万円、前期比0.5%の増加となりました。一方、営業利益は広告宣伝費等の経費削減があったものの、パート・アルバイトの採用難や社会保険の適用拡大に伴い人件費が大幅に増加したことを主因に10億65百万円、前期比19.4%の減少、経常利益は11億26百万円、前期比16.8%の減少となりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は特別損失が前期に比べ大幅に減少したこと等により5億88百万円、前期比129.5%の増加となりました。
- #3 生産、受注及び販売の状況
- (1) 販売実績2018/05/23 9:24
当連結会計年度における売上高の内訳は、次のとおりであります。
(注)当連結会計年度より、当社連結子会社であった株式会社東武フーズを吸収合併したことに伴い、「フードサービス」の区分を新設し「専門店」の前年同期比の数値を組み替えて表示しております。区分 当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日) 金額(百万円) 構成比(%) 前年同期比(%) その他 4,553 5.4 1.8 売上高計 83,661 100.0 △0.3 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 3.経営成績の分析2018/05/23 9:24
① 売上高
当社グループの売上高は836億61百万円で前期比0.3%減となりました。まず、小売業部門では、業種業態を超えた販売競争の激化等により、売上高は791億8百万円、前期比0.4%減となりました。