8274 東武ストア

8274
2018/10/19
時価
249億円
PER 予
45.19倍
2010年以降
8.21-111.57倍
(2010-2018年)
PBR
1.19倍
2010年以降
0.56-1.18倍
(2010-2018年)
配当 予
0%
ROE 予
2.63%
ROA 予
1.62%
資料
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東武ストア(8274)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年2月28日
824億5600万
2009年11月30日 -25.55%
613億9100万
2010年2月28日 +32.79%
815億2400万
2010年5月31日 -75.34%
201億100万
2010年8月31日 +101.88%
405億7900万
2010年11月30日 +49.59%
607億200万
2011年2月28日 +33.71%
811億6300万
2011年5月31日 -73.77%
212億9300万
2011年8月31日 +99.9%
425億6400万
2011年11月30日 +48.33%
631億3700万
2012年2月29日 +33.83%
844億9500万
2012年5月31日 -75.44%
207億5500万
2012年8月31日 +97.95%
410億8500万
2012年11月30日 +49.02%
612億2400万
2013年2月28日 +33.91%
819億8700万
2013年5月31日 -75.13%
203億9000万
2013年8月31日 +102.16%
412億2100万
2013年11月30日 +49.99%
618億2800万
2014年2月28日 +34.76%
833億1700万
2014年5月31日 -74.5%
212億4600万
2014年8月31日 +100.64%
426億2700万
2014年11月30日 +49.39%
636億8000万
2015年2月28日 +33.66%
851億1300万
2015年5月31日 -75.14%
211億5500万
2015年8月31日 +99.08%
421億1500万
2015年11月30日 +47.66%
621億8500万
2016年2月29日 +33.77%
831億8500万
2016年5月31日 -74.91%
208億6900万
2016年8月31日 +101.1%
419億6700万
2016年11月30日 +49.5%
627億3900万
2017年2月28日 +33.74%
839億700万
2017年5月31日 -75.23%
207億8300万
2017年8月31日 +101.55%
418億8800万
2017年11月30日 +49.1%
624億5700万
2018年2月28日 +33.95%
836億6100万
2018年5月31日 -75.61%
204億200万
2018年8月31日 +100.02%
408億800万

個別

2009年2月28日
790億400万
2010年2月28日 -1.11%
781億2400万
2011年2月28日 -0.63%
776億3000万
2012年2月29日 +3.95%
806億9300万
2013年2月28日 -3.2%
781億1100万
2014年2月28日 +1.46%
792億5300万
2015年2月28日 +2.13%
809億4100万
2016年2月29日 -2.89%
786億400万
2017年2月28日 +0.52%
790億1300万
2018年2月28日 +0.12%
791億800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1. 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2. 地域ごとの情報
2018/05/23 9:24
#2 業績等の概要
当社グループの主な事業領域でありますスーパーマーケットにおきましては、消費者の将来不安や根強い節約志向等の影響により個人消費の伸びが力強さに欠けるなかで、業種業態を超えた販売競争の激化、アニサキス報道、 O-157問題、近海魚の不漁等による関連商品の販売低迷に加え、パート・アルバイトの採用難及び人件費を始めとする各種経費の増加によるコスト上昇など、大変厳しい状況で推移しました。
この様な状況の中で、当連結会計年度の当社グループの連結業績は、売上高は836億61百万円、前期比0.3%の減少となったものの、売上総利益は小売業において粗利益率が改善したこと等により241億9百万円、前期比0.5%の増加となりました。一方、営業利益は広告宣伝費等の経費削減があったものの、パート・アルバイトの採用難や社会保険の適用拡大に伴い人件費が大幅に増加したことを主因に10億65百万円、前期比19.4%の減少、経常利益は11億26百万円、前期比16.8%の減少となりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は特別損失が前期に比べ大幅に減少したこと等により5億88百万円、前期比129.5%の増加となりました。
2018/05/23 9:24
#3 生産、受注及び販売の状況
(1) 販売実績
当連結会計年度における売上高の内訳は、次のとおりであります。
区分当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)
金額(百万円)構成比(%)前年同期比(%)
その他4,5535.41.8
売上高83,661100.0△0.3
(注)当連結会計年度より、当社連結子会社であった株式会社東武フーズを吸収合併したことに伴い、「フードサービス」の区分を新設し「専門店」の前年同期比の数値を組み替えて表示しております。
2018/05/23 9:24
#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
3.経営成績の分析
売上高
当社グループの売上高は836億61百万円で前期比0.3%減となりました。まず、小売業部門では、業種業態を超えた販売競争の激化等により、売上高は791億8百万円、前期比0.4%減となりました。
2018/05/23 9:24

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