ゼット(8135)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億8710万
- 2009年3月31日 -6.48%
- 3億6200万
- 2010年3月31日 -14.94%
- 3億790万
- 2011年3月31日 -15.75%
- 2億5942万
- 2012年3月31日 -28.17%
- 1億8634万
- 2013年3月31日 -2.97%
- 1億8081万
- 2014年3月31日 -3.68%
- 1億7415万
- 2015年3月31日 +29.46%
- 2億2545万
- 2016年3月31日 -0.4%
- 2億2455万
- 2017年3月31日 +25.6%
- 2億8203万
- 2018年3月31日 -26.43%
- 2億750万
- 2019年3月31日 +6.56%
- 2億2111万
- 2020年3月31日 -3.12%
- 2億1421万
- 2021年3月31日 +9.33%
- 2億3419万
- 2022年3月31日 -2.22%
- 2億2900万
- 2023年3月31日 -1.75%
- 2億2500万
- 2024年3月31日 +1.78%
- 2億2900万
- 2025年3月31日 +2.62%
- 2億3500万
- 2026年3月31日 +14.04%
- 2億6800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9700万
- 2009年3月31日 -8.75%
- 2億7100万
- 2010年3月31日 -15.13%
- 2億3000万
- 2011年3月31日 -16.09%
- 1億9300万
- 2012年3月31日 -26.94%
- 1億4100万
- 2013年3月31日 -1.77%
- 1億3850万
- 2014年3月31日 -5.42%
- 1億3100万
- 2015年3月31日 +28.24%
- 1億6800万
- 2016年3月31日 ±0%
- 1億6800万
- 2017年3月31日 +29.76%
- 2億1800万
- 2018年3月31日 -28.9%
- 1億5500万
- 2019年3月31日 +6.32%
- 1億6480万
- 2020年3月31日 -2%
- 1億6150万
- 2021年3月31日 +10.34%
- 1億7820万
- 2022年3月31日 +1.57%
- 1億8100万
- 2023年3月31日 -1.1%
- 1億7900万
- 2024年3月31日 +2.23%
- 1億8300万
- 2025年3月31日 +3.28%
- 1億8900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/27 9:03
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 役員報酬及び給料手当 2,339 2,437 賞与引当金繰入額 183 189 減価償却費 110 105 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2025/06/27 9:03 - #3 引当金明細表(連結)
- 2025/06/27 9:03
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 495 398 495 398 賞与引当金 183 189 183 189 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 9:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 退職給付引当金 76 82 賞与引当金 87 89 減損損失 3 3
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 9:03
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 貸倒引当金 55 53 賞与引当金 107 109 その他 200 257
前連結会計年度(2024年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品…………先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/27 9:03