大塚家具（8186）の固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2008年12月31日
- 178億5981万
- 2009年12月31日 +2.76%
- 183億5316万
- 2010年12月31日 +2.69%
- 188億4697万
- 2011年3月31日 -8.04%
- 173億3126万
- 2011年6月30日 -1.24%
- 171億1577万
- 2011年9月30日 -1.9%
- 167億9101万
- 2011年12月31日 -2.58%
- 163億5849万
- 2012年3月31日 +4.87%
- 171億5444万
- 2012年6月30日 -7.08%
- 159億4062万
- 2012年9月30日 +0.1%
- 159億5642万
- 2012年12月31日 +2.72%
- 163億9047万
- 2013年3月31日 +17.8%
- 193億871万
- 2013年6月30日 +1.25%
- 195億4975万
- 2013年9月30日 +0.92%
- 197億3033万
- 2013年12月31日 +6.75%
- 210億6223万
- 2014年3月31日 -6.75%
- 196億4147万
- 2014年6月30日 +4.14%
- 204億5376万
- 2014年9月30日 -12.13%
- 179億7332万
- 2014年12月31日 -8.76%
- 163億9829万
- 2015年3月31日 +6.86%
- 175億2381万
- 2015年6月30日 +0.37%
- 175億8871万
- 2015年9月30日 -5.48%
- 166億2540万
- 2015年12月31日 -1.44%
- 163億8670万
- 2016年3月31日 +1.75%
- 166億7404万
- 2016年6月30日 -9.17%
- 151億4531万
- 2016年9月30日 -0.27%
- 151億450万
- 2016年12月31日 +3.22%
- 155億9131万
- 2017年3月31日 -9.75%
- 140億7066万
- 2017年6月30日 -15.25%
- 119億2532万
- 2017年9月30日 -4.17%
- 114億2797万
- 2017年12月31日 -3.69%
- 110億577万
- 2018年3月31日 -21.28%
- 86億6368万
- 2018年6月30日 -19.89%
- 69億4019万
- 2018年9月30日 -15.54%
- 58億6162万
- 2018年12月31日 -0.53%
- 58億3049万
- 2019年3月31日 -2.86%
- 56億6385万
- 2019年6月30日 -4.08%
- 54億3261万
- 2019年9月30日 -1.02%
- 53億7745万
- 2019年12月31日 -12.62%
- 46億9869万
- 2020年4月30日 +0.39%
- 47億1721万
- 2020年7月31日 -20.17%
- 37億6569万
- 2020年10月31日 -0.85%
- 37億3370万
- 2021年1月31日 +0.1%
- 37億3759万
- 2021年4月30日 +0.06%
- 37億3976万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期財務諸表（連結）
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2020/09/14 16:30
当社は、建物を除く有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、当第1四半期会計期間より定額法に変更しております。
この変更は、当社の親会社である株式会社ヤマダ電機との償却方法の統一の観点から、株式会社ヤマダ電機の連結子会社となったことを契機として当社の保有する有形固定資産の使用状況を詳細に調査した結果、資産の経済的便益がその耐用年数にわたって平均的に消費されると予測されたため、より実態に即した定額法へ変更したものであります。これによる損益への影響は軽微であります。 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記
- 当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2020/09/14 16:30
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
