- 8276
- 2026/09/04
- 時価
- 1390億円
- PER 予
- 13.62倍
- 2010年以降
- 7.45-21.48倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.42-1.25倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.45%
- ROE 予
- 5%
- ROA 予
- 3.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年2月20日
- 2406億6000万
- 2018年2月20日 -2.92%
- 2336億4400万
個別
- 2017年2月20日
- 2257億3400万
- 2018年2月20日 -3.27%
- 2183億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/05/18 9:28
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (2) リース資産の減価償却の方法2018/05/18 9:28
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、リース取引開始日が平成21年2月20日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じて会計処理を行っており、その内容は次のとおりであります。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2018/05/18 9:28
有形固定資産
主として、小売事業における店舗設備(工具、器具及び備品他)であります。 - #4 主な資産及び負債の内容(連結)
- b 固定資産2018/05/18 9:28
イ 敷金及び保証金 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2018/05/18 9:28
有形固定資産(リース資産を除く) … 定率法 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
(注) その他には工具、器具及び備品等が含まれております。2018/05/18 9:28前連結会計年度
(自 平成28年2月21日
至 平成29年2月20日)当連結会計年度
(自 平成29年2月21日
至 平成30年2月20日)土地 646 百万円 1,205 百万円 建物及び構築物 56 7 その他 1 1 計 704 1,213 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2018/05/18 9:28
(注) その他には工具、器具及び備品等が含まれております。前連結会計年度(自 平成28年2月21日至 平成29年2月20日) 当連結会計年度(自 平成29年2月21日至 平成30年2月20日) 建物及び構築物 163 百万円 242 百万円 無形固定資産 9 26 除去による費用支出 272 284 - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2018/05/18 9:28
前連結会計年度(平成29年2月20日) 当連結会計年度(平成30年2月20日) 有形固定資産の減価償却累計額 196,446 百万円 197,808 百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/05/18 9:28
- #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/05/18 9:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成29年2月20日) 当事業年度(平成30年2月20日) 固定資産圧縮積立金 △494 △465 有形固定資産(資産除去債務等) △1,231 △1,221 その他有価証券評価差額 △869 △826
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は次のとおりであります。2018/05/18 9:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年2月20日) 当連結会計年度(平成30年2月20日) 固定資産圧縮積立金 △595 △556 有形固定資産(資産除去債務等) △1,260 △1,255 その他有価証券評価差額金 △869 △827
- #12 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2018/05/18 9:28
(注) 資産除去債務の当事業年度の期末残高には、資産除去債務(流動)46百万円も含まれております。前事業年度(自 平成28年2月21日至 平成29年2月20日) 当事業年度(自 平成29年2月21日至 平成30年2月20日) 期首残高 2,680 百万円 2,784 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 55 39 時の経過による増加額 52 55 - #13 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2018/05/18 9:28
(注) 1 資産除去債務の消滅による主な減少額は、賃借建物の解約によるものです。前連結会計年度(自 平成28年2月21日至 平成29年2月20日) 当連結会計年度(自 平成29年2月21日至 平成30年2月20日) 期首残高 2,675 百万円 2,782 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 67 46 時の経過による増加額 51 53
2 資産除去債務の前連結会計年度の期末残高には、資産除去債務(流動)14百万円も含まれており、当連結会計年度の期末残高には、資産除去債務(流動)49百万円も含まれております。 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (イ)当社及び国内子会社2018/05/18 9:28
固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産除く)…定率法