タカキュー（8166）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年2月28日: 4億1484万
2010年2月28日 -32.08%: 2億8175万
2010年11月30日 -20.59%: 2億2373万
2011年2月28日 +3.96%: 2億3258万
2011年5月31日 +52.84%: 3億5549万
2011年8月31日 -4.28%: 3億4029万
2011年11月30日 +1.12%: 3億4411万
2012年2月29日 -5.22%: 3億2614万
2012年5月31日 +11.32%: 3億6305万
2012年8月31日 -6.98%: 3億3770万
2012年11月30日 +2.75%: 3億4700万
2013年2月28日 +7.02%: 3億7136万
2013年5月31日 +10.93%: 4億1194万
2013年8月31日 -8.39%: 3億7736万
2013年11月30日 +13.99%: 4億3016万
2014年2月28日 -2.38%: 4億1990万
2014年5月31日 +11.28%: 4億6725万
2014年8月31日 -10.87%: 4億1645万
2014年11月30日 +18.59%: 4億9386万
2015年2月28日 -0.81%: 4億8983万
2015年5月31日 +2.27%: 5億97万
2015年8月31日 -14.85%: 4億2660万
2015年11月30日 -5.47%: 4億326万
2016年2月29日 -14.64%: 3億4424万
2016年5月31日 +4.49%: 3億5968万
2016年8月31日 -12.09%: 3億1621万
2016年11月30日 +0.62%: 3億1817万
2017年2月28日 +65.32%: 5億2601万
2017年5月31日 +18.61%: 6億2391万
2017年8月31日 -8.54%: 5億7062万
2017年11月30日 +20.73%: 6億8893万
2018年2月28日 -8.12%: 6億3300万
2018年5月31日 +5.19%: 6億6586万
2018年8月31日 +2.27%: 6億8097万
2018年11月30日 +0.03%: 6億8119万
2019年2月28日 +15.58%: 7億8729万
2019年5月31日 -0.79%: 7億8106万
2019年8月31日 -7.82%: 7億2000万
2019年11月30日 -5.03%: 6億8378万
2020年2月29日 -25.01%: 5億1280万
2020年5月31日 -0.15%: 5億1200万
2020年8月31日 -16.9%: 4億2546万
2020年11月30日 -4.48%: 4億640万
2021年2月28日 -9.75%: 3億6678万
2021年5月31日 +0.75%: 3億6952万
2021年8月31日 -7.38%: 3億4227万
2021年11月30日 -6.37%: 3億2047万
2022年2月28日 -11.92%: 2億8228万
2022年5月31日 -5.15%: 2億6774万
2022年8月31日 -6.5%: 2億5035万
2022年11月30日 -8.81%: 2億2830万
2023年2月28日 -18.45%: 1億8619万
2023年5月31日 -3.87%: 1億7898万
2023年8月31日 -3.58%: 1億7258万
2023年11月30日 -5.19%: 1億6361万
2024年2月29日 -28.69%: 1億1668万
2024年5月31日 +12.26%: 1億3098万
2024年8月31日 -4.51%: 1億2507万
2024年11月30日 -4.96%: 1億1887万
2025年2月28日 -12.48%: 1億403万
2025年5月31日 -5.24%: 9858万
2025年8月31日 +7.96%: 1億644万
2025年11月30日 -5.07%: 1億104万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※3.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物	2,888千円	0千円
器具及び備品	540	93

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#2 減損損失に関する注記

(単位:千円)

場所	用途	種類	減損損失
営業店舗(MF イオンモール上尾店他13営業店舗)	店舗設備	建物、器具及び備品等	47,720
計			47,720

当社は、資産のグルーピングを営業店舗・賃貸店舗については店舗毎、保養所等については物件毎、遊休資産については個別資産毎としております。このうち営業店舗・賃貸店舗については、営業損益又は賃貸損益が継続して損失となる店舗を、それぞれの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(47,720千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物39,789千円、器具及び備品6,089千円、長期前払費用1,840千円であります。
当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)

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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主要な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～18年
機械及び装置	12年
器具及び備品	3年～8年

(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。

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#4 金融商品関係、財務諸表（連結）

投資有価証券については、業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価値の変動リスクに晒されていますが、定期的に把握された時価が取締役会に報告されています。また、関係会社株式については、非上場の子会社株式であり、市場価格のない株式であります。
差入保証金及び敷金は、建物賃貸借契約等に係るものであり、差入先の信用リスクに晒されております。当該リスクに関しては、担当部署が貸主ごとの信用状況を随時把握する体制としております。
営業債務である支払手形、電子記録債務、買掛金及び未払金は、すべて1年以内の支払期日であります。

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