アデランス(8170)の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2008年2月29日
- 0
- 2011年5月31日
- 4500万
- 2011年8月31日 +2.22%
- 4600万
- 2011年11月30日 -47.83%
- 2400万
- 2012年2月29日 -37.5%
- 1500万
- 2012年5月31日 +13.33%
- 1700万
- 2012年8月31日 +47.06%
- 2500万
- 2012年11月30日 +48%
- 3700万
- 2013年2月28日 +29.73%
- 4800万
- 2013年5月31日 +27.08%
- 6100万
- 2013年8月31日 +42.62%
- 8700万
- 2013年11月30日 +37.93%
- 1億2000万
- 2014年2月28日 +28.33%
- 1億5400万
- 2014年5月31日 +20.78%
- 1億8600万
- 2014年8月31日 +5.38%
- 1億9600万
- 2014年11月30日 +26.02%
- 2億4700万
- 2015年2月28日 +9.31%
- 2億7000万
- 2015年5月31日 +18.89%
- 3億2100万
- 2015年8月31日 +10.9%
- 3億5600万
- 2015年11月30日 +12.92%
- 4億200万
- 2016年2月29日 +11.44%
- 4億4800万
- 2016年5月31日 +13.39%
- 5億800万
- 2016年8月31日 +3.35%
- 5億2500万
- 2016年11月30日 -14.29%
- 4億5000万
個別
- 2013年2月28日
- 2900万
- 2014年2月28日 +351.72%
- 1億3100万
- 2015年2月28日 +106.11%
- 2億7000万
- 2016年2月29日 +65.93%
- 4億4800万
有報情報
- #1 新株予約権等の状況(連結)
- (2) 【新株予約権等の状況】2016/10/14 16:15
当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 負債は、未払金(6億82百万円減)や長期借入金(6億16百万円減)、リース債務(4億9百万円減)の減少等により前連結会計年度末に比べ18億93百万円減少し、292億84百万円となりました。2016/10/14 16:15
純資産は、新株予約権(76百万円増)等が増加したものの、利益剰余金(18億42百万円減)や為替換算調整勘定(18億10百万円減)が減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ35億30百万円減少し、327億79百万円となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況 - #3 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- (重要な後発事象)2016/10/14 16:15
当社は、平成28年10月14日開催の取締役会において、以下のとおり、いわゆるマネジメント・バイアウト(MBO)の一環として行われるアドヒアレンス株式会社(以下「公開買付者」といいます。)による当社の普通株式(以下、「当社株式」といいます。)、本新株予約権(後記「2.公開買付けの概要」において定義します。)及び本新株予約権付社債(後記「2.公開買付けの概要」において定義します。以下「当社株式」、「本新株予約権」及び「本新株予約権付社債」を併せて「当社株券等」と総称します。)に対する公開買付け(以下、「本公開買付け」といいます。)に関して賛同の意見を表明し、かつ、当社の株主の皆様に対して本公開買付けへの応募を推奨すること、本新株予約権及び本新株予約権付社債について本公開買付けに応募するか否かについては、本新株予約権に係る新株予約権者及び本新株予約権付社債に係る社債権者の皆様の判断に委ねることを決議いたしました。
なお、当該取締役会決議は、公開買付者が、本公開買付け及びその後の一連の手続を実施することにより当社株式が上場廃止となる予定であることを前提として行われたものです。 - #4 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2016/10/14 16:15
(注) 1.社債額面金額よりも高い価額で発行したことによる当該差額に係る償却額(税額相当額控除後)であります。項目 前第2四半期連結累計期間(自 平成27年3月1日至 平成27年8月31日) 当第2四半期連結累計期間(自 平成28年3月1日至 平成28年8月31日) 普通株式増加数 (株) 4,703,857 ― 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含まれなかった潜在株式について前連結会計年度末から重要な変動がある場合の概要 平成27年5月28日の取締役会決議により付与された新株予約権方式のストックオプション(株式の数 488,900株) ―
2.当第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。