有価証券報告書-第51期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(表示方法の変更)
1.前事業年度まで区分掲記しておりました「流動資産」の「立替金」(当事業年度は、123,035千円)は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より、「流動資産」の「その他」へ含めて表示しております。
2.前事業年度まで区分掲記しておりました「無形固定資産」の「施設利用権」(当事業年度は、12,187千円)、「電話加入権」(当事業年度は、91,184千円)、「借家権」(当事業年度は、7,578千円)は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より、「無形固定資産」の「その他」へ含めて表示しております。
3.前事業年度まで区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」(当事業年度は、565千円)、「従業員貸付金」(当事業年度は、2,230千円)、「長期前払費用」(当事業年度は、17,863千円)、「破産更生債権等」(当事業年度は、22,605千円)、「店舗賃借仮勘定」(当事業年度は、70,057千円)は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より、「投資その他の資産」の「その他」へ含めて表示しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同条第2項ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。