マックスバリュ中部(8171)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 20億6154万
- 2009年10月31日 -57.76%
- 8億7081万
- 2010年1月31日 +127.8%
- 19億8370万
- 2010年4月30日 -82.77%
- 3億4178万
- 2010年7月31日 +65.79%
- 5億6665万
- 2010年10月31日 +88.93%
- 10億7057万
- 2011年1月31日 +101.72%
- 21億5954万
- 2011年4月30日 -75.18%
- 5億3595万
- 2011年7月31日 +50.67%
- 8億753万
- 2011年10月31日 +25.93%
- 10億1689万
- 2012年1月31日 +79.33%
- 18億2363万
- 2012年4月30日 -82.89%
- 3億1195万
- 2012年7月31日 +68.38%
- 5億2527万
- 2012年8月31日 -0.05%
- 5億2500万
- 2012年10月31日 -99.83%
- 87万
- 2012年11月30日 +999.99%
- 8億7600万
- 2013年2月28日 +79.62%
- 15億7344万
- 2013年5月31日 -98.48%
- 2398万
- 2013年8月31日 +999.99%
- 4億4756万
- 2013年11月30日 +59.17%
- 7億1238万
- 2014年2月28日 +125.67%
- 16億764万
- 2014年5月31日
- -4億2245万
- 2014年8月31日 -24.67%
- -5億2666万
- 2014年11月30日
- -3億7556万
- 2015年2月28日
- 4億3793万
- 2015年5月31日 -21.89%
- 3億4205万
- 2015年8月31日 +232.9%
- 11億3870万
- 2015年11月30日 +77.14%
- 20億1705万
- 2016年2月29日 +57.76%
- 31億8201万
- 2016年5月31日 -68.15%
- 10億1348万
- 2016年8月31日 +100.91%
- 20億3615万
- 2016年11月30日 +36.99%
- 27億8926万
- 2017年2月28日 +46.42%
- 40億8413万
- 2017年5月31日 -87%
- 5億3100万
- 2017年8月31日 +138.61%
- 12億6700万
- 2017年11月30日 +45.7%
- 18億4600万
- 2018年2月28日 +85.97%
- 34億3300万
- 2018年5月31日 -86.51%
- 4億6300万
- 2018年8月31日 +180.13%
- 12億9700万
- 2018年11月30日 +42.79%
- 18億5200万
- 2019年2月28日 +69.38%
- 31億3700万
- 2019年5月31日 -85.78%
- 4億4600万
個別
- 2009年1月31日
- 20億735万
- 2010年1月31日 -3.94%
- 19億2835万
- 2011年1月31日 +11.13%
- 21億4300万
- 2012年1月31日 -10.39%
- 19億2040万
- 2013年2月28日 -15.71%
- 16億1869万
- 2013年8月31日 -73.81%
- 4億2400万
- 2014年2月28日 +313.06%
- 17億5135万
- 2014年8月31日
- -2億4300万
- 2015年2月28日
- 10億426万
- 2015年8月31日 +38.21%
- 13億8800万
- 2016年2月29日 +164.48%
- 36億7101万
- 2017年2月28日 +16.42%
- 42億7396万
- 2018年2月28日 -18.16%
- 34億9800万
- 2019年2月28日 -3.12%
- 33億8900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 政状態及び経営成績の状況2019/05/17 9:30
当連結会計年度の営業収益(売上高とその他の営業収入の合計)は、1,785億43百万円(前年同期比0.1%増)と11期連続の増収となりましたが、人手不足による人件費の上昇、電気料金の高騰、競争激化による販売促進費の増加など販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は31億37百万円(前年同期比8.6%減)、経常利益は33億94百万円(前年同期比8.5%増)となりました。また、特別損失で減損損失5億53百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は18億6百万円(前年同期比5.5%増)となりました。
なお、当社グループは、商品小売事業及びこれに付随する業務の単一事業であるため、セグメント情報の記載は省略しております。