有価証券報告書-第43期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「関係会社短期貸付金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示しておりました1,408,439千円を、「関係会社短期貸付金」500,000千円、「その他」908,439千円に組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「仕入割引」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示しておりました53,902千円を、「仕入割引」16,398千円、「その他」37,503千円に組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、総額表示しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」及び「貸付金の回収による収入」は、期間が短く、且つ、回転が速い項目であるため、当連結会計年度より「短期貸付金の純増減額(△は減少)」として純額表示することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「貸付けによる支出」△2,107,000千円、「貸付金の回収による収入」1,601,664千円、及び「その他」△207,340千円を、「短期貸付金の純増減額(△は増加)」△500,000千円及び「その他」△212,676千円に組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めておりました「関係会社短期貸付金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示しておりました1,408,439千円を、「関係会社短期貸付金」500,000千円、「その他」908,439千円に組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「仕入割引」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示しておりました53,902千円を、「仕入割引」16,398千円、「その他」37,503千円に組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、総額表示しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」及び「貸付金の回収による収入」は、期間が短く、且つ、回転が速い項目であるため、当連結会計年度より「短期貸付金の純増減額(△は減少)」として純額表示することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「貸付けによる支出」△2,107,000千円、「貸付金の回収による収入」1,601,664千円、及び「その他」△207,340千円を、「短期貸付金の純増減額(△は増加)」△500,000千円及び「その他」△212,676千円に組み替えております。