建物
個別
- 2010年2月28日
- 386億5600万
- 2011年2月28日 +1.14%
- 390億9800万
- 2012年2月29日 +20.3%
- 470億3600万
- 2013年2月28日 +8.86%
- 512億300万
- 2014年2月28日 +19.64%
- 612億5900万
- 2020年2月29日 +47.75%
- 905億900万
- 2021年2月28日 -10.45%
- 810億5300万
- 2022年2月28日 -1.77%
- 796億2100万
- 2023年2月28日 -0.86%
- 789億3400万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。2023/05/26 15:00
2.「当期減少額」の( )内の金額(内書き)は、減損損失の計上額であります。有形固定資産 建物 店舗新設等 8,975百万円 工具、器具及び備品 店舗什器等 13,730百万円 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 借手側2023/05/26 15:00
当社グループは、借手として、主に店舗物件に係る土地建物等をリースしております。リース期間は概ね5年～10年であります。
なお、リース契約の一部には、リース料の一部がその期間における店舗の売上高に連動して決定されるものがあります。 - #3 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、主に店舗を資金生成単位として回収可能価額を見積もっております。ただし、遊休資産等については、個別の資産を資金生成単位としております。2023/05/26 15:00
当社グループは、前連結会計年度において15,619百万円の減損損失を認識し、連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。これは主に収益性が著しく低下した店舗の資産及び子会社が保有する資産(建物及び構築物、機械装置、工具器具及び備品等)、使用権資産及び無形資産等につき帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。
また、当社グループは、当連結会計年度において12,374百万円の減損損失を認識し、連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。これは主に収益性が著しく低下した店舗の資産(建物及び構築物、工具器具及び備品等)、使用権資産及び無形資産等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。 - #4 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/05/26 15:00
・建物及び構築物 2年-50年
・機械装置及び運搬具 2年-17年 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (リース資産を除く) なお、耐用年数は以下のとおりであります。2023/05/26 15:00
建物 :2年-47年
構築物 :2年-50年