ヤオコー（8279）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 138億5000万
- 2009年3月31日 +4.04%
- 144億1000万
- 2010年3月31日 +4.21%
- 150億1600万
- 2011年3月31日 +20.5%
- 180億9500万
- 2012年3月31日 +10.23%
- 199億4700万
- 2013年3月31日 +12.58%
- 224億5600万
- 2014年3月31日 +36.45%
- 306億4200万
- 2015年3月31日 +22.29%
- 374億7100万
- 2016年3月31日 +15.78%
- 433億8300万
- 2017年3月31日 +7.23%
- 465億1800万
- 2018年3月31日 +22.15%
- 568億2000万
- 2019年3月31日 +5.14%
- 597億4200万
- 2020年3月31日 -1.68%
- 587億4100万
- 2021年3月31日 +1.12%
- 594億100万
- 2022年3月31日 +15.46%
- 685億8500万
- 2023年3月31日 +1.76%
- 697億8900万
- 2024年3月31日 +5.53%
- 736億4800万
- 2025年3月31日 +17.07%
- 862億2000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2025/06/24 11:00
主として店舗用建物であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 11:00
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/24 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 7 百万円 車両運搬具 - 百万円 0 百万円 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。2025/06/24 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 24 百万円 36 百万円 工具、器具及び備品 52 百万円 51 百万円 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2025/06/24 11:00
担保付債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 有価証券 100 百万円 - 百万円 建物 972 百万円 314 百万円 土地 6,657 百万円 289 百万円
- #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 2025/06/24 11:00
① 建物 武蔵浦和店 2,978 百万円 東鷲宮店 2,620 百万円 久喜吉羽店 2,055 百万円 新百合ヶ丘店 1,977 百万円 ② 土地 店舗用地等 10,138 百万円 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/24 11:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位に資産のグルーピングを行っております。遊休資産については、物件毎に資産のグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナス、またはマイナスの見込みである店舗資産、賃貸資産及び市場価額が帳簿価額より著しく下落している遊休資産等については、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失2,517百万円として特別損失に計上しております。用途 場所 種類及び減損金額(百万円) 店舗等 埼玉県、栃木県、千葉県、神奈川県 建物及び構築物工具、器具及び備品土地リース資産その他 1,4024751275056 合計 2,517
なお、当該資産グループの回収可能価額の評価にあたっては、正味売却価額と使用価値を比較し、いずれか高い方の金額を回収可能価額としております。正味売却価額は土地については主に路線価、建物については主に固定資産税評価額を、使用価値には将来キャッシュ・フローを加重平均資本コスト4.9%で割り引いた額を適用しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ニ 資産除去債務の計上2025/06/24 11:00
当社グループは、主に店舗用に賃借した土地建物において、不動産賃借契約に基づき返還時に必要とされる原状回復義務等に備えるため、資産除去債務を計上しております。計上にあたっては、過去の実績を基に算定した原状回復費用の見込み額を現在価値に割り引いて算出しているため、今後、過去の実績と実際の原状回復費用が異なる場合や見積りに影響する新たな事実等が発生した場合には、資産除去債務の見積り額が変動する可能性があります。 - #9 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2025/06/24 11:00
当連結会計年度における設備投資額は39,556百万円でありました。主たる内訳は、新規出店及び既存店の改装に伴う建物及び土地の取得、店舗賃借のための差入保証金などであります。 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 1 当該資産除去債務の概要2025/06/24 11:00
主に店舗用土地建物の不動産賃借契約に伴う原状回復義務であります。
2 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 11:00
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #12 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- 取引条件及び取引条件の決定方針等2025/06/24 11:00
(注) 1 土地建物の賃貸借については、当社と関連を有しない他の事業者との間の取引条件と同様に、当事者間による協議の上決定しております。
2 株式会社木村商店は、当社子会社株式会社エイヴイ役員木村忠昭及びその近親者が議決権の過半数を所有している会社であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
