リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 31億9900万
- 2011年3月31日 +24.2%
- 39億7300万
- 2012年3月31日 +2.62%
- 40億7700万
- 2013年3月31日 +53.2%
- 62億4600万
- 2014年3月31日 +13.46%
- 70億8700万
- 2015年3月31日 -9.93%
- 63億8300万
- 2016年3月31日 -17.44%
- 52億7000万
- 2017年3月31日 -25.14%
- 39億4500万
- 2018年3月31日 -13.92%
- 33億9600万
- 2019年3月31日 -17.73%
- 27億9400万
- 2020年3月31日 -16.07%
- 23億4500万
- 2021年3月31日 +12.32%
- 26億3400万
- 2022年3月31日 +5.54%
- 27億8000万
- 2023年3月31日 +119.1%
- 60億9100万
個別
- 2009年3月31日
- 5億2900万
- 2010年3月31日 +340.26%
- 23億2900万
- 2011年3月31日 +17.3%
- 27億3200万
- 2012年3月31日 -1.39%
- 26億9400万
- 2013年3月31日 +78.29%
- 48億300万
- 2014年3月31日 +17.38%
- 56億3800万
- 2015年3月31日 -13.8%
- 48億6000万
- 2016年3月31日 -99.9%
- 500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 500万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 32億1000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 11:41
① リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品…………主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…主として定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
その他(工具、器具及び備品) 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/06/29 11:41 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2023/06/29 11:41
2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。資産の種類 建物(百万円) リース資産(百万円) ソフトウェア(百万円) 合計(百万円) 自社設備投資による増加 53 3,210 - 3,263 システム投資による増加 - - 1,218 1,218
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として各店舗設備を基本単位とし、のれん及び事業用資産については管理会計上の区分に基づいて資産のグルーピングを行い減損会計を適用しております。減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,293百万円)として特別損失に計上いたしました。2023/06/29 11:41
その内訳は、建物及び構築物828百万円、リース資産11百万円、その他452百万円であります。
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値等により測定しており、将来キャッシュ・フローを主として10.0%で割り引いて算定しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 11:41
① 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…主として定率法 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/29 11:41
(注)固定資産の減損の対象となるのは、投資その他の資産のうち、「投資不動産」と「その他」に含まれ科目 前連結会計年度 当連結会計年度 土地 13,910 13,984 リース資産(純額) 1,356 4,238 建設仮勘定 75 291
る長期前払費用であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 11:41
(1)有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…定率法