固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
・有形固定資産
主として、スポーツ事業における店舗設備であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年～50年
構築物 5年～30年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4)長期前払費用
…定額法2014/06/27 13:21

#4 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	27百万円		8百万円
その他	35		6
計	63		14

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)当連結会計年度の財政状態の分析
当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末に比べ135億89百万円増加し、1,813億83百万円となりました。流動資産は、現金及び預金の増加27億51百万円、たな卸資産の増加65億56百万円などにより前連結会計年度末に比べ119億07百万円増加の1,060億81百万円となり、固定資産は、16億82百万円増加し、753億02百万円となりました。
当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末に比べ87億74百万円増加し、668億04百万円となりました。流動負債は、支払手形及び買掛金が53億70百万円増加などにより前連結会計年度末に比べ87億26百万円増加の591億98百万円となり、固定負債は、リース債務が1億23百万円増加したことなどにより48百万円増加し、76億06百万円となりました。

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#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸不動産の取得(2,327百万円)であり、主な減少額は賃貸不動産の減価償却費(157百万円)、減損損失(270百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は用途変更に伴う有形固定資産から賃貸不動産への振替(498百万円)であり、主な減少額は賃貸不動産の減価償却費(251百万円)、減損損失(360百万円)であります。
3.連結決算日における時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。

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#8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

3.当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
期首残高	2,803百万円	3,013百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	237百万円	226百万円
時の経過による調整額	45百万円	46百万円

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
その他(工具、器具及び備品) 3年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/27 13:21