売上高
連結
- 2019年3月31日
- 2316億2900万
- 2020年3月31日 -2.73%
- 2253億1200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2020/06/26 11:43
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 60,796 117,705 173,948 225,312 税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円) 2,982 3,466 4,039 3,186 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2020/06/26 11:43
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2020/06/26 11:43
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2020/06/26 11:43
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- また、当社グループは新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、2020年4月7日の緊急事態宣言発出以降、単日で最大252店舗を臨時休業し、開業している店舗のうち約9割の店舗の営業時間を短縮しております。そのため、2020年4月及び5月の業績が例年に比べ著しく悪化しております。2020/06/26 11:43
当該状況について、内閣官房から公表されている緊急事態宣言や政府・自治体の取り組みなどを参考にした上で、緊急事態宣言が2020年5月を目処に解除されるものと想定しております。このため、6月以降緩やかに当社グループの業績は改善することが見込まれるものの、新型コロナウイルス感染症の収束により、売上高等が感染拡大前の水準まで回復するには翌連結会計年度末までの期間を要するものと仮定し、会計処理を行っております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 近年、スポーツやレジャーにおいても、競技種目の多様化や同一ブランドにおけるマルチカテゴリー展開や新しいブランドの立上げが増加する傾向にある一方で、斯界の商慣行上、商品の発注は販売期間の開始時の約10か月前に発注が求められています。したがって、想定外の環境変化が起きた場合にも対応できる、商品調達の仕組みや商品管理精度の向上による運転資本のコントロールが重要となっています。2020/06/26 11:43
成長市場としての国内スポーツ市場に対しては、多くの周辺業界のメーカーや小売企業が新規参入するなど、スポーツとライフスタイルの融合が進行しています。その結果、機能性素材を切り口とした低価格衣料品においての競争が激化する一方で、カジュアル衣料としてのスポーツアパレルの需要が増加しております。この傾向が持続することを前提とした、商品面での差別化と客層の拡大による坪あたり売上高の維持、拡大が必要となっています。
海外事業では、中国と韓国における総合型スポーツ小売事業に関しては、一旦、不採算店舗の閉鎖などにより縮小しましたが、中長期的には東アジア市場でのスポーツ需要の拡大は期待できると思われます。また、東南アジアでは、ゴルフ事業において優位性の高い業界ポジションを維持しています。海外事業に関しては、既存の事業に対する生産性の向上とガバナンス体制の整備に注力しながら、中期的な成長戦略に位置づけるための具体的な取組みを議論、検討してまいります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2020/06/26 11:43
当連結会計年度におけるわが国経済は、非製造業における雇用者数の増加や賃金上昇トレンドなど、所得環境の改善は続きましたが、2019年10月の消費増税による消費マインドの低下と度重なる自然災害、及び米中の景気減速などの影響を受けて、穏やかな景気回復ながら方向感が定まらない状態で推移しました。そして、2020年に入り日本国内で新型コロナウイルス感染症の拡大が発生したことで、国内外経済に深刻な影響が長期間に及ぶとの懸念が高まっており、先行きに大きな不透明感が広がっております。連結 売上高 経常利益 親会社株主に帰属する当期純利益 2020年3月期 225,312 5,842 408 2019年3月期 231,629 6,725 1,884 前期比 △2.7% △13.1% △78.3% - #8 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2020/06/26 11:43
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。