工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 56億8700万
- 2009年3月31日 -49.18%
- 28億9000万
- 2010年3月31日 -21.97%
- 22億5500万
- 2011年3月31日 -8.65%
- 20億6000万
- 2012年3月31日 +11.8%
- 23億300万
- 2013年3月31日 +5.3%
- 24億2500万
- 2014年3月31日 -11.63%
- 21億4300万
- 2015年3月31日 -0.28%
- 21億3700万
- 2016年3月31日 +14.83%
- 24億5400万
- 2017年3月31日 -17.73%
- 20億1900万
- 2018年3月31日 -22.54%
- 15億6400万
- 2019年3月31日 +8.57%
- 16億9800万
- 2020年3月31日 -19.73%
- 13億6300万
- 2021年3月31日 +13.94%
- 15億5300万
- 2022年3月31日 +16.93%
- 18億1600万
- 2023年3月31日 +27.81%
- 23億2100万
- 2024年3月31日 +11.93%
- 25億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 13億3900万
- 2009年3月31日 -41.3%
- 7億8600万
- 2010年3月31日 -36.26%
- 5億100万
- 2011年3月31日 -32.53%
- 3億3800万
- 2012年3月31日 +45.56%
- 4億9200万
- 2013年3月31日 -19.31%
- 3億9700万
- 2014年3月31日 +13.6%
- 4億5100万
- 2015年3月31日 +21.29%
- 5億4700万
- 2016年3月31日 +27.79%
- 6億9900万
- 2017年3月31日 +1.29%
- 7億800万
- 2018年3月31日 +1.69%
- 7億2000万
- 2019年3月31日 +15.69%
- 8億3300万
- 2020年3月31日 -23.77%
- 6億3500万
- 2021年3月31日 +12.6%
- 7億1500万
- 2022年3月31日 +15.1%
- 8億2300万
- 2023年3月31日 +26.97%
- 10億4500万
- 2024年3月31日 -13.88%
- 9億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~15年2024/06/28 10:06
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増減額の主な内訳は次のとおりであります。2024/06/28 10:06
資産の種類 内容 金額(百万円) 機械及び装置 増加額 店舗譲受(1店舗) 61 工具、器具及び備品 増加額 社内インフラ入替による増加 54 土地 増加額 新規物件購入(3件) 561 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (2)その他の事業2024/06/28 10:06
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗等を基本単位としております。用途 種類 場所 拠点数 減損損失(百万円) 事業用ソフトウエア開発 ソフトウエア、工具、器具及び備品 関東 1 221 合 計 1 221
継続的な営業損失等が発生した店舗、事業所や退店が決まった店舗において、将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることとなった資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を「減損損失」534百万円として特別損失に計上しております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 来店される顧客に対してカー用品の販売および車のメンテナンスなどのサービスを提供する店舗を展開する国内オートバックス事業は当社グループの主要な事業であります。当該事業に係る有形固定資産残高は32,613百万円、総資産の16.7%となっております。2024/06/28 10:06
当社グループは国内オートバックス事業において、店舗を運営する上で必要な建物などの主たる資産や車のメンテナンスなどのサービス提供に用いる工具器具などの資産を保有しております。
国内オートバックス事業に係る資産グループについてはキャッシュ・フローを生み出す最小単位を店舗として資産をグルーピングしております。土地の時価の著しい下落や継続的な営業損失等が発生した店舗については、減損の兆候を識別しております。減損の兆候を識別した店舗のうち、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることになった店舗については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として認識されます。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 上記以外のもの2024/06/28 10:06
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 3~45年 機械及び装置 5~15年 工具、器具及び備品 2~20年
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。