ヤマダ HD（9831）の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 38億6000万
- 2009年3月31日 +13.42%
- 43億7800万
- 2010年3月31日 +598.72%
- 305億9000万
- 2011年3月31日 +5.03%
- 321億2900万
- 2012年3月31日 +7.68%
- 345億9700万
- 2013年3月31日 +24.51%
- 430億7800万
- 2014年3月31日 -3.15%
- 417億2100万
- 2015年3月31日 -10.64%
- 372億8000万
- 2016年3月31日 -4.84%
- 354億7600万
- 2017年3月31日 -5.5%
- 335億2600万
- 2018年3月31日 +20.17%
- 402億8700万
- 2019年3月31日 -13.37%
- 349億100万
- 2020年3月31日 -3.45%
- 336億9700万
- 2021年3月31日 +26.95%
- 427億7700万
- 2022年3月31日 -4.26%
- 409億5500万
- 2023年3月31日 +2.78%
- 420億9500万
- 2024年3月31日 -3.47%
- 406億3300万
- 2025年3月31日 -3.66%
- 391億4400万
- 2026年3月31日 +0.8%
- 394億5700万
個別
- 2008年3月31日
- 27億1800万
- 2009年3月31日 +18.76%
- 32億2800万
- 2010年3月31日 +811.9%
- 294億3600万
- 2011年3月31日 +5.3%
- 309億9500万
- 2012年3月31日 +0.97%
- 312億9600万
- 2013年3月31日 +2.43%
- 320億5800万
- 2014年3月31日 +1.35%
- 324億9200万
- 2015年3月31日 -0.18%
- 324億3400万
- 2016年3月31日 -0.72%
- 321億9900万
- 2017年3月31日 +0.14%
- 322億4300万
- 2018年3月31日 -0.59%
- 320億5200万
- 2019年3月31日 +4.07%
- 333億5800万
- 2020年3月31日 -3.63%
- 321億4800万
- 2021年3月31日 -1.27%
- 317億4100万
- 2022年3月31日 +0.29%
- 318億3400万
- 2023年3月31日 +1.44%
- 322億9200万
- 2024年3月31日 -0.53%
- 321億2200万
- 2025年3月31日 -0.21%
- 320億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2025/06/26 15:03
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれないその他事業セグメントを含んでおります。(単位:百万円) 減損損失 - 7,943 - 7,943 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 75 32,408 - 32,408
2.セグメント資産の調整額25,218百万円は、セグメントに配分していない全社資産40,336百万円、及びセグメント間消去△15,118百万円であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれないその他事業セグメントを含んでおります。
2.セグメント資産の調整額25,218百万円は、セグメントに配分していない全社資産40,336百万円、及びセグメント間消去△15,118百万円であります。
3.セグメント利益の調整額144百万円はセグメント間取引消去によるものであります。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、保証金及び建設協力金(投資その他の資産「差入保証金」を含んでおります。2025/06/26 15:03 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ
時価法2025/06/26 15:03 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗及び事業所を基本単位とし、また転貸店舗、賃貸用資産及び遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。なお、無形固定資産に含まれるのれん及び商標権については、管理会計上の区分に従った事業を基準とし、一部の連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。この他に、本社・工場等については独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから、共用資産としてグルーピングしております。2025/06/26 15:03
営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗資産、事業用資産、遊休資産及び共用資産については、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(7,943百万円)として特別損失に計上しました(なお、デンキセグメントに係る減損損失額は6,167百万円であります。)。その内訳は、「建物及び構築物」5,510百万円、「土地」19百万円、「リース資産」729百万円、「その他有形固定資産」1,364百万円、「無形固定資産」70百万円、「その他投資その他の資産」248百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、主に正味売却価額により測定しており、固定資産税評価額等を基に評価し、リース資産、商標権を除く無形固定資産及びその他投資その他の資産については、正味売却価額を零として評価しています。商標権については使用価値により測定しており、使用価値は零として算定しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 当社及び連結子会社は、主として定額法を採用しております。2025/06/26 15:03
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/26 15:03
その他の無形固定資産については、定額法によっております。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
