有価証券報告書-第50期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び子会社の一部店舗の有形固定資産及び1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物
定額法
上記以外
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
工具、器具及び備品	5～10年

b 無形固定資産(リース資産を除く。)及び長期前払費用
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証のある場合は残価保証額)とする定額法