賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億3100万
- 2009年3月31日 +9.51%
- 4億7200万
- 2010年3月31日 +26.69%
- 5億9800万
- 2011年3月31日 +0.33%
- 6億
- 2012年3月31日 +1%
- 6億600万
- 2013年3月31日 -3.96%
- 5億8200万
- 2014年3月31日 +7.04%
- 6億2300万
- 2015年3月31日 +42.38%
- 8億8700万
- 2018年3月31日 +4.06%
- 9億2300万
- 2019年3月31日 +4.01%
- 9億6000万
- 2020年3月31日 +1.98%
- 9億7900万
- 2021年3月31日 +2.66%
- 10億500万
- 2022年3月31日 -3.28%
- 9億7200万
- 2023年3月31日 +2.37%
- 9億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 4億3100万
- 2009年3月31日 +9.51%
- 4億7200万
- 2010年3月31日 +26.69%
- 5億9800万
- 2011年3月31日 +0.33%
- 6億
- 2012年3月31日 +1%
- 6億600万
- 2013年3月31日 -3.96%
- 5億8200万
- 2014年3月31日 +7.04%
- 6億2300万
- 2015年3月31日 +42.38%
- 8億8700万
- 2016年3月31日 -3.38%
- 8億5700万
- 2017年3月31日 +6.42%
- 9億1200万
- 2018年3月31日 +1.21%
- 9億2300万
- 2019年3月31日 +4.01%
- 9億6000万
- 2020年3月31日 +1.98%
- 9億7900万
- 2021年3月31日 +2.66%
- 10億500万
- 2022年3月31日 -3.28%
- 9億7200万
- 2023年3月31日 +2.37%
- 9億9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び運搬具 6～10年2023/06/28 16:39 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 16:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異原因前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 354百万円 387百万円 未払事業税 208 88
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 16:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 354百万円 387百万円 未払事業税 208 88
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2023/06/28 16:39