訂正有価証券報告書-第46期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~38年
機械装置及び運搬具 6~10年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~38年
機械装置及び運搬具 6~10年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法