有価証券報告書-第44期(平成30年1月1日-平成30年6月30日)
(表示方法の変更)
連結貸借対照表関係
前連結会計年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「有形固定資産」の
「減価償却累計額」は、一覧性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、
当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前
連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」
32,452百万円、「減価償却累計額」△23,643百万円、「機械装置及び運搬具」2,434百万円、「減価償却累計額」
△2,082百万円、「工具、器具及び備品」7,577百万円、「減価償却累計額」△6,987百万円、「リース資産」472
百万円、「減価償却累計額」194百万円は、それぞれ「建物及び構築物(純額)」、「機械装置及び運搬具(純
額)」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産(純額)」として組み替えております。
連結損益計算書関係
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「受取手数料」及び「受取保険金」は、当連結会計年度に
おいて営業外収益の総額の100分の10以下となったため、営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「受取手数料」に表示しておりました6
百万円及び「受取保険金」に表示しておりました31百万円は「その他」として組み替えております。
連結貸借対照表関係
前連結会計年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「有形固定資産」の
「減価償却累計額」は、一覧性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、
当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前
連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」
32,452百万円、「減価償却累計額」△23,643百万円、「機械装置及び運搬具」2,434百万円、「減価償却累計額」
△2,082百万円、「工具、器具及び備品」7,577百万円、「減価償却累計額」△6,987百万円、「リース資産」472
百万円、「減価償却累計額」194百万円は、それぞれ「建物及び構築物(純額)」、「機械装置及び運搬具(純
額)」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産(純額)」として組み替えております。
連結損益計算書関係
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「受取手数料」及び「受取保険金」は、当連結会計年度に
おいて営業外収益の総額の100分の10以下となったため、営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「受取手数料」に表示しておりました6
百万円及び「受取保険金」に表示しておりました31百万円は「その他」として組み替えております。