藤久（9966）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年6月30日: 9億8629万
2009年6月30日 -11.15%: 8億7631万
2010年6月30日 -14.26%: 7億5135万
2010年12月31日 +17.73%: 8億8457万
2011年3月31日 -0.59%: 8億7932万
2011年6月30日 -3.56%: 8億4805万
2011年9月30日 +1.59%: 8億6151万
2011年12月31日 +0.65%: 8億6713万
2012年3月31日 +1.01%: 8億7587万
2012年6月30日 -2.99%: 8億4964万
2012年9月30日 +0.24%: 8億5169万
2012年12月31日 +4.35%: 8億8878万
2013年3月31日 -2.04%: 8億7069万
2013年6月30日 -0.46%: 8億6668万
2013年9月30日 +2%: 8億8398万
2013年12月31日 -0.57%: 8億7896万
2014年3月31日 -1.48%: 8億6597万
2014年6月30日 -3.85%: 8億3259万
2014年9月30日 +3.2%: 8億5924万
2014年12月31日 +1.05%: 8億6826万
2015年3月31日 -0.41%: 8億6467万
2015年6月30日 -4.13%: 8億2894万
2015年9月30日 +2.16%: 8億4682万
2015年12月31日 +0.99%: 8億5524万
2016年3月31日 -0.43%: 8億5159万
2016年6月30日 -6.64%: 7億9506万
2016年9月30日 +0.98%: 8億282万
2016年12月31日 +1.42%: 8億1425万
2017年3月31日 +2.16%: 8億3184万
2017年6月30日 -6.93%: 7億7421万
2017年9月30日 +0.92%: 7億8133万
2017年12月31日 -0.58%: 7億7676万
2018年3月31日 -0.27%: 7億7466万
2018年6月30日 -4.4%: 7億4054万
2018年9月30日 +1.07%: 7億4847万
2018年12月31日 -0.64%: 7億4368万
2019年3月31日 -13.9%: 6億4027万
2019年6月30日 -88.8%: 7168万
2019年9月30日 -1.5%: 7061万
2019年12月31日 -1.52%: 6954万
2020年3月31日 -8.61%: 6355万
2020年6月30日 +203.91%: 1億9314万
2020年9月30日 -3.57%: 1億8625万
2020年12月31日 -0.23%: 1億8582万
2021年3月31日 +8.28%: 2億120万
2021年6月30日 +15.27%: 2億3192万
2021年9月30日 +3.68%: 2億4045万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 2019年7月1日至 2020年6月30日)	当事業年度(自 2020年7月1日至 2021年6月30日)
建物	4,715千円	0千円
器具及び備品	559	936

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

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#3 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2019年7月1日至 2020年6月30日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
営業店舗	北海道地区 8店舗東北地区 16店舗関東地区 48店舗中部地区 42店舗近畿地区 24店舗中国地区 10店舗四国地区 6店舗九州地区 12店舗	建物構築物器具及び備品土地リース資産長期前払費用その他	214,0442,7049,098109,3458,8992,8932,589
本社資産	中部地区 2物件	建物器具及び備品ソフトウエア	8,154011,477
計			369,208

当事業年度(自 2020年7月1日至 2021年6月30日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
営業店舗	北海道地区 2店舗関東地区 3店舗中部地区 2店舗近畿地区 1店舗中国地区 2店舗九州地区 4店舗	建物器具及び備品	8,0642,344
計			10,409

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位とし、また、通信販売事業については事業単位、賃貸用資産(閉鎖店舗含む)及び遊休資産については物件単位ごとにグルーピングし、減損損失の認識を行っております。また、本社設備等のその他の資産については、共用資産としております。

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#4 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(2)当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を当該契約の期間及び建物の耐用年数等を勘案して15年～30年と見積り、割引率は使用見込期間に応じた国債の利回りを使用して資産除去債務の金額を計算しております。
(3)当該資産除去債務の総額の増減

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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