9993 ヤマザワ

9993
2024/04/26
時価
134億円
PER 予
109.82倍
2009年以降
赤字-87.63倍
(2009-2024年)
PBR
0.46倍
2009年以降
0.36-0.79倍
(2009-2024年)
配当 予
2.21%
ROE 予
0.42%
ROA 予
0.21%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
92億6469万
2009年3月31日 +9.22%
101億1887万
2010年3月31日 -1.74%
99億4242万
2011年3月31日 -0.13%
99億2939万
2012年3月31日 +8.84%
108億755万
2013年2月28日 +7.65%
116億3380万
2014年2月28日 +4.74%
121億8527万
2015年2月28日 -2.09%
119億3000万
2016年2月29日 +1.56%
121億1600万
2017年2月28日 +5.23%
127億5000万
2018年2月28日 +6.07%
135億2400万
2019年2月28日 -7.52%
125億700万
2020年2月29日 -0.55%
124億3800万
2021年2月28日 +8.82%
135億3500万
2022年2月28日 +2.37%
138億5600万
2023年2月28日 +8.77%
150億7100万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額のうちその他は、機械及び装置、車両及び運搬具、器具及び備品並びに建設仮勘定の合計であります。
2.土地及び建物の一部を連結会社以外の者に貸与しております。
3.土地及び建物の一部を連結会社以外の者から賃借しております。
2023/05/31 15:23
#2 事業等のリスク
(3)自然災害・事故
当社グループの各本社、物流センター、出店地域等において大地震や台風、集中豪雨等の自然災害または予期せぬ事故等が発生した場合は、流通網等に物理的損害が生じるなど営業活動が阻害され、建物等固定資産や棚卸資産への被害等によっては、営業継続に支障をきたす可能性があります。また、国内外を問わず、災害、事故、暴動、テロ活動、新型インフルエンザその他当社グループの仕入・流通網に影響する何らかの事故が発生した場合は、営業活動が阻害され、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(4)商品の安全性・衛生管理
2023/05/31 15:23
#3 会計方針に関する事項(連結)
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2023/05/31 15:23
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日)
土地-百万円8百万円
建物及び構築物-7
-16
2023/05/31 15:23
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日)
建物及び構築物10百万円18百万円
有形固定資産その他借地権3-4-
2023/05/31 15:23
#6 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年2月28日)当連結会計年度(2023年2月28日)
建物及び構築物16百万円26百万円
担保付債務は、次のとおりであります。
2023/05/31 15:23
#7 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.当期増減額の主なものは次のとおりであります。
資産の種類内訳
建物増加額 中山店 982百万円 長岡店 364百万円 堀川町店 307百万円
構築物増加額 中山店 72百万円 長岡店 69百万円 南陽店 37百万円
なお、建設仮勘定の増減額の主なものは、建物の増加内訳に記載した物件等に係るものであります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書で、減損損失の計上額であります。
2023/05/31 15:23
#8 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)
場所用途種類
ヤマザワ角田店(宮城県角田市)他19店店舗土地及び建物
よねや商事㈱本社事務所(秋田県横手市)他3ヶ所共用資産土地及び建物
賃貸不動産及び遊休資産(山形県山形市)他2ヶ所賃貸不動産及び遊休資産土地
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としており、賃貸不動産及び遊休資産及び売却予定資産については物件単位毎にグルーピングしております。また、本社資産等については、共用資産としております。
営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗、遊休資産及び共用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(356百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物288百万円、土地67百万円であります。
2023/05/31 15:23
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は412億62百万円(同369億80百万円)となり、前連結会計年度末と比べ42億82百万円増加しました。これは主に、建物及び構築物(純額)が16億92百万円増加したことや、建設仮勘定が22億32百万円増加したことによるものです。
(流動負債)
2023/05/31 15:23
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 3~50年
2023/05/31 15:23