9997 ベルーナ

9997
2024/09/20
時価
692億円
PER 予
8.61倍
2010年以降
3.73-21.37倍
(2010-2024年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.26-1.62倍
(2010-2024年)
配当 予
4.07%
ROE 予
5.84%
ROA 予
2.65%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産(純額)

【期間】

連結

2009年3月31日
4億3100万
2010年3月31日 +0.23%
4億3200万
2011年3月31日 -13.89%
3億7200万
2012年3月31日 -33.06%
2億4900万
2013年3月31日 -39.36%
1億5100万
2014年3月31日 +3.97%
1億5700万
2015年3月31日 +159.87%
4億800万
2016年3月31日 -10.29%
3億6600万
2017年3月31日 -1.37%
3億6100万
2018年3月31日 -22.99%
2億7800万
2019年3月31日 -22.66%
2億1500万
2020年3月31日 -32.56%
1億4500万
2021年3月31日 -24.14%
1億1000万
2022年3月31日 +97.27%
2億1700万
2023年3月31日 -28.11%
1億5600万
2024年3月31日 +999.99%
19億9300万

個別

2009年3月31日
3億8400万
2010年3月31日 +3.13%
3億9600万
2011年3月31日 -12.88%
3億4500万
2012年3月31日 -38.26%
2億1300万
2013年3月31日 -39.44%
1億2900万
2014年3月31日 +6.2%
1億3700万
2015年3月31日 +167.88%
3億6700万
2016年3月31日 -8.72%
3億3500万
2017年3月31日 ±0%
3億3500万
2018年3月31日 -22.09%
2億6100万
2019年3月31日 -21.46%
2億500万
2020年3月31日 -41.46%
1億2000万
2021年3月31日 -46.67%
6400万
2022年3月31日 +115.63%
1億3800万
2023年3月31日 -28.99%
9800万
2024年3月31日 +999.99%
19億700万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2024/06/27 15:07
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
a 商品及び製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
b 原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
c 販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
d 仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。また、一部の機械装置において定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/27 15:07
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(資産)
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末比7,297百万円増加し、129,961百万円となりました。これは主に、商品及び製品が2,300百万円減少した一方で、現金及び預金が3,731百万円、営業貸付金が2,371百万円、その他の流動資産が3,259百万円増加したことによるものであります。固定資産は、前連結会計年度末比7,801百万円増加し、170,730百万円となりました。これは主に、建設仮勘定が17,421百万円減少した一方で、建物及び構築物が21,557百万円、機械装置及び運搬具が1,463百万円、リース資産が1,837百万円増加したことによるものであります。この結果、資産合計は、前連結会計年度末比15,099百万円増加し、300,691百万円となりました。
(負債)
2024/06/27 15:07
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2024/06/27 15:07
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
2024/06/27 15:07