有価証券報告書-第38期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
また、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物については、当該契約期間に基づく定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年間)に基づく定額法で償却しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を0円とする定額法を採用しております。