ライトオン(7445)の当期純利益の推移 - 第一四半期
個別
- 2009年11月20日
- 1億7600万
- 2010年11月20日
- -21億3300万
- 2011年11月20日
- 2億7600万
- 2012年11月20日 -45.29%
- 1億5100万
- 2013年11月20日 -38.41%
- 9300万
- 2014年11月20日 +70.97%
- 1億5900万
- 2015年11月20日 +315.09%
- 6億6000万
- 2016年11月20日
- -9100万
- 2017年11月20日 -375.82%
- -4億3300万
- 2022年11月30日
- -1600万
- 2023年11月30日 -999.99%
- -6億8100万
- 2024年11月30日
- -5億600万
- 2025年11月30日 -41.11%
- -7億1400万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 継続企業の前提に関する重要事象等について2024/01/12 13:18
当社は、前事業年度において新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行されたことで、社会経済活動の正常化が進み、個人消費やインバウンド需要の回復が見られたものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇や不安定な海外情勢の長期化等、依然として先行きの不透明感から慎重な消費行動が続く中、PB強化やECビジネスの拡大による売上の増収を目指したものの、魅力的な品揃えが実現できず売上高は減少し、経常損失1,048百万円、当期純損失2,545百万円を計上したことにより、当期純損失を5期連続で計上する状況となりました。
また、当第1四半期累計期間においては、2024年8月期を初年度とする3ヵ年の新中期経営計画(2023年10月11日公表)の重点施策への取組みをスタートし、収益性の改善を目指し、価値訴求への本格的シフトによる売上総利益率の改善や、成長チャネルへの戦略的投資による売上総利益の伸長に向け、準備を進めてまいりましたが、現時点においては十分な成果は得られておらず、経常損失531百万円、四半期純損失681百万円を計上しており、安定的な収益体質の確立には至っていない状況が継続しております。 - #2 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 継続企業の前提に関する重要事象等について2024/01/12 13:18
当社は、前事業年度において新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行されたことで、社会経済活動の正常化が進み、個人消費やインバウンド需要の回復が見られたものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の進行による物価上昇や不安定な海外情勢の長期化等、依然として先行きの不透明感から慎重な消費行動が続く中、PB強化やECビジネスの拡大による売上の増収を目指したものの、魅力的な品揃えが実現できず売上高は減少し、経常損失1,048百万円、当期純損失2,545百万円を計上したことにより、当期純損失を5期連続で計上する状況となりました。
また、当第1四半期累計期間においては、2024年8月期を初年度とする3ヵ年の新中期経営計画(2023年10月11日公表)の重点施策への取組みをスタートし、収益性の改善を目指し、価値訴求への本格的シフトによる売上総利益率の改善や、成長チャネルへの戦略的投資による売上総利益の伸長に向け、準備を進めてまいりましたが、現時点においては十分な成果は得られておらず、経常損失531百万円、四半期純損失681百万円を計上しており、安定的な収益体質の確立には至っていない状況が継続しております。 - #3 1株当たり情報、四半期財務諸表(連結)
- 1株当たり四半期純損失及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/01/12 13:18
(注)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。前第1四半期累計期間(自 2022年9月1日至 2022年11月30日) 当第1四半期累計期間(自 2023年9月1日至 2023年11月30日) 普通株式の期中平均株式数(千株) 29,579 29,579 (2)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 - - (算定上の基礎) 普通株式増加数(千株) - - 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前事業年度末から重要な変動があったものの概要 - -