7453 良品計画

時価

7224億円

PER 予

20.63倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.41倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.55%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、資産の部 - 国内供給事業、店舗借地権及び敷金等の支出他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）		資産の部 - 国内供給事業		店舗借地権及び敷金等の支出		営業収入		資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
2009/02	-38.1億		-		-10.1億		9.43億		-
2010/02	1.81億	黒転	-		-17.1億	赤拡	6.08億	-35.5%	-
2011/02	-35.5億	赤転	-		-8.98億	赤縮	6.11億	+0.5%	-
2012/02	-37.3億	赤拡	-		-9.87億	赤拡	6.53億	+6.9%	-
2013/02	-41.8億	赤拡	18.7億		-9.62億	赤縮	6.57億	+0.6%	-
2014/02	-52.7億	赤拡	20.3億	+8.3%	-12.8億	赤拡	5.9億	-10.2%	-
2015/02	-124億	赤拡	31.2億	+54%	-16.8億	赤拡	5.99億	+1.5%	-
2016/02	-62.1億	赤縮	-		-13.9億	赤縮	3.33億	-44.4%	-
2017/02	-179億	赤拡	-		-13.8億	赤縮	7億	+110.2%	-
2018/02	-2.52億	赤縮	-		-13.5億	赤縮	7.49億	+7%	-
2019/02	-165億	赤拡	-		-14.2億	赤拡	8.49億	+13.4%	-
2020/02	-180億	赤拡	-		-16.9億	赤拡	9.37億	+10.4%	-
2020/08	-15億	赤縮	-		-7.81億	赤縮	4.59億	-51%	-
2021/08	-43.6億	赤拡	-		-15.8億	赤拡	13.5億	+195%	201億
2022/08	-143億	赤拡	-		-18億	赤拡	-		259億	+29.1%
2023/08	-20.5億	赤縮	-		-30.8億	赤拡	-		321億	+24.1%

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -10億700万
営業収入: 9億4300万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -17億900万
営業収入: 6億800万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -8億9800万
営業収入: 6億1100万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -9億8700万
営業収入: 6億5300万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
資産の部 - 国内供給事業: 18億6900万
店舗借地権及び敷金等の支出: -9億6200万
営業収入: 6億5700万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
資産の部 - 国内供給事業: 20億2500万
店舗借地権及び敷金等の支出: -12億7500万
営業収入: 5億9000万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
資産の部 - 国内供給事業: 31億1800万
店舗借地権及び敷金等の支出: -16億8400万
営業収入: 5億9900万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -13億9000万
営業収入: 3億3300万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -13億7900万
営業収入: 7億
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -13億5300万
営業収入: 7億4900万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -14億1800万
営業収入: 8億4900万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -16億9100万
営業収入: 9億3700万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -7億8100万
営業収入: 4億5900万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: -

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -15億8400万
営業収入: 13億5400万
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: 200億5000万

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -17億9600万
営業収入: -
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: 258億9400万

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
資産の部 - 国内供給事業: -
店舗借地権及び敷金等の支出: -30億7600万
営業収入: -
資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業: 321億2400万