棚卸資産の増減額(△は増加)、建物、関係会社債権放棄損他7件
2009年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -38億700万
- 建物
- 153億9900万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 5900万
- 有形固定資産の取得による支出
- -46億900万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 15億6100万
- 営業収益 - その他
- -
2010年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億8100万
- 建物
- 169億5200万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 5100万
- 有形固定資産の取得による支出
- -31億7600万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 16億8400万
- 営業収益 - その他
- -
2011年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -35億4700万
- 建物
- 170億5900万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 5200万
- 有形固定資産の取得による支出
- -24億1800万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 16億9800万
- 営業収益 - その他
- -
2012年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億3000万
- 建物
- 169億300万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 5600万
- 有形固定資産の取得による支出
- -29億100万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 18億2800万
- 営業収益 - その他
- -
2013年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -41億8200万
- 建物
- 166億4400万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 5500万
- 有形固定資産の取得による支出
- -38億5600万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 19億1700万
- 営業収益 - その他
- 263億7600万
2014年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億7100万
- 建物
- 170億7500万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 6500万
- 有形固定資産の取得による支出
- -104億7400万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 21億500万
- 営業収益 - その他
- 408億8600万
2015年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -124億
- 建物
- 270億100万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 6500万
- 有形固定資産の取得による支出
- -164億9000万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- -
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 34億2200万
- 営業収益 - その他
- 581億7300万
2016年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -62億600万
- 建物
- 283億5300万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 7100万
- 有形固定資産の取得による支出
- -75億2700万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 551億3700万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 36億9900万
- 営業収益 - その他
- 189億9100万
2017年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -178億9300万
- 建物
- 289億4800万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 7100万
- 有形固定資産の取得による支出
- -84億6800万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 676億9800万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 38億500万
- 営業収益 - その他
- 188億7700万
2018年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5200万
- 建物
- 302億9400万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 8600万
- 有形固定資産の取得による支出
- -94億1700万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 844億4500万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 43億1300万
- 営業収益 - その他
- 179億8300万
2019年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -165億900万
- 建物
- 314億7600万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 8200万
- 有形固定資産の取得による支出
- -130億5500万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 834億9700万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 44億6100万
- 営業収益 - その他
- 193億7200万
2020年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
- 建物
- 361億4200万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 3億2000万
- 有形固定資産の取得による支出
- -168億3400万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 928億4000万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- 316
- 機械装置及び運搬具
- 48億5100万
- 営業収益 - その他
- 137億2700万
2020年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -14億9700万
- 建物
- 335億5700万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 1億7700万
- 有形固定資産の取得による支出
- -49億9100万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 888億7200万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- 124
- 機械装置及び運搬具
- 47億9900万
- 営業収益 - その他
- 45億7200万
2021年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億5700万
- 建物
- 345億500万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 3億5300万
- 有形固定資産の取得による支出
- -84億8700万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 資産の部 - 東アジア事業
- 883億1400万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- 213
- 機械装置及び運搬具
- 46億8400万
- 営業収益 - その他
- 4億2100万
2022年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -142億5300万
- 建物
- 366億2700万
- 関係会社債権放棄損
- 4億600万
- 新株予約権
- 6100万
- 有形固定資産の取得による支出
- -80億3000万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- 1,066
- 資産の部 - 東アジア事業
- 1103億4600万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 52億8500万
- 営業収益 - その他
- 4億7200万
2023年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億4700万
- 建物
- 401億300万
- 関係会社債権放棄損
- -
- 新株予約権
- 6700万
- 有形固定資産の取得による支出
- -165億7000万
- 従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業
- 1,381
- 資産の部 - 東アジア事業
- 1223億6300万
- 平均臨時雇用人員 - 西南アジア・オセアニア事業
- -
- 機械装置及び運搬具
- 56億700万
- 営業収益 - その他
- 5億700万