7453 良品計画

時価

7418億円

PER 予

21.19倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.47倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、繰延税金資産、自己株式の取得他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）	繰延税金資産	自己株式の取得	減損損失 - 国内事業	平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業	営業収入
2009/02	-38.1億	4.23億	-0.02億	-	-	9.43億
2010/02	1.81億黒転	3.7億 -12.5%	0 +100%	-	-	6.08億 -35.5%
2011/02	-35.5億赤転	5.01億 +35.4%	-30億	-	-	6.11億 +0.5%
2012/02	-37.3億赤拡	5.77億 +15.2%	-	-	-	6.53億 +6.9%
2013/02	-41.8億赤拡	7.58億 +31.4%	-	-	-	6.57億 +0.6%
2014/02	-52.7億赤拡	9.57億 +26.3%	-	-	-	5.9億 -10.2%
2015/02	-124億赤拡	20.9億 +118.3%	-	0.13億	-	5.99億 +1.5%
2016/02	-62.1億赤縮	18.3億 -12.6%	-	-	-	3.33億 -44.4%
2017/02	-179億赤拡	13.8億 -24.6%	-	0 -100%	-	7億 +110.2%
2018/02	-2.52億赤縮	33.1億 +140.8%	-	0	-	7.49億 +7%
2019/02	-165億赤拡	26.8億 -19%	-	1.65億	-	8.49億 +13.4%
2020/02	-180億赤拡	-	-	2.07億 +25.5%	-	9.37億 +10.4%
2020/08	-15億赤縮	-	-	51.3億大幅増	-	4.59億 -51%
2021/08	-43.6億赤拡	-	-	0.2億 -99.6%	-	13.5億 +195%
2022/08	-143億赤拡	-	-	10.9億大幅増	277	-
2023/08	-20.5億赤縮	-	-	22.3億 +104.3%	276 -0.36%	-

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
繰延税金資産: 4億2300万
自己株式の取得: -200万
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 9億4300万

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
繰延税金資産: 3億7000万
自己株式の取得: 0
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 6億800万

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
繰延税金資産: 5億100万
自己株式の取得: -30億
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 6億1100万

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
繰延税金資産: 5億7700万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 6億5300万

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
繰延税金資産: 7億5800万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 6億5700万

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
繰延税金資産: 9億5700万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 5億9000万

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
繰延税金資産: 20億8900万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 1300万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 5億9900万

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
繰延税金資産: 18億2500万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: -
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 3億3300万

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
繰延税金資産: 13億7600万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 0
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 7億

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
繰延税金資産: 33億1300万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 0
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 7億4900万

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
繰延税金資産: 26億8300万
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 1億6500万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 8億4900万

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 2億700万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 9億3700万

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 51億2800万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 4億5900万

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 2000万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: -
営業収入: 13億5400万

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 10億9000万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 277
営業収入: -

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
繰延税金資産: -
自己株式の取得: -
減損損失 - 国内事業: 22億2700万
平均臨時雇用人員 - 東南アジア・オセアニア事業: 276
営業収入: -