7453 良品計画

時価

7454億円

PER 予

21.29倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、自己株式の処分、減価償却費他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）	自己株式の処分	減価償却費	有形固定資産の取得による支出	持分法適用会社に対する持分相当額	新株予約権戻入益
2009/02	-38.1億	-1百万	26.2億	-46.1億	-	-
2010/02	1.81億黒転	-	28.4億 +8.6%	-31.8億赤縮	-	-
2011/02	-35.5億赤転	-	27.8億 -2%	-24.2億赤縮	-	-
2012/02	-37.3億赤拡	-3百万赤拡	27.1億 -2.8%	-29億赤拡	-28百万	-
2013/02	-41.8億赤拡	-2百万赤縮	26.8億 -1.1%	-38.6億赤拡	72百万黒転	-
2014/02	-52.7億赤拡	-	35.3億 +32%	-105億赤拡	5百万 -93.1%	-
2015/02	-124億赤拡	-	40.8億 +15.5%	-165億赤拡	-	-
2016/02	-62.1億赤縮	-	55.9億 +37.1%	-75.3億赤縮	-	-
2017/02	-179億赤拡	-	61.3億 +9.7%	-84.7億赤拡	-	-
2018/02	-2.52億赤縮	-	68.7億 +12.1%	-94.2億赤拡	6百万 +20%	-
2019/02	-165億赤拡	-	78.9億 +14.8%	-131億赤拡	-14百万赤転	-
2020/02	-180億赤拡	-	153億 +94.3%	-168億赤拡	6百万黒転	-
2020/08	-15億赤縮	-	86.6億 -43.5%	-49.9億赤縮	1百万 -83.3%	-
2021/08	-43.6億赤拡	-	156億 +79.8%	-84.9億赤拡	0 -100%	677百万
2022/08	-143億赤拡	-	176億 +13.1%	-80.3億赤縮	-	-
2023/08	-20.5億赤縮	-	195億 +11%	-166億赤拡	-	-

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
自己株式の処分: -100万
減価償却費: 26億1600万
有形固定資産の取得による支出: -46億900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
自己株式の処分: -
減価償却費: 28億4000万
有形固定資産の取得による支出: -31億7600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
自己株式の処分: -
減価償却費: 27億8300万
有形固定資産の取得による支出: -24億1800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
自己株式の処分: -300万
減価償却費: 27億500万
有形固定資産の取得による支出: -29億100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
新株予約権戻入益: -

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
自己株式の処分: -200万
減価償却費: 26億7500万
有形固定資産の取得による支出: -38億5600万
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
新株予約権戻入益: -

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
自己株式の処分: -
減価償却費: 35億3000万
有形固定資産の取得による支出: -104億7400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
新株予約権戻入益: -

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
自己株式の処分: -
減価償却費: 40億7600万
有形固定資産の取得による支出: -164億9000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
自己株式の処分: -
減価償却費: 55億8900万
有形固定資産の取得による支出: -75億2700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
自己株式の処分: -
減価償却費: 61億2900万
有形固定資産の取得による支出: -84億6800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
自己株式の処分: -
減価償却費: 68億7200万
有形固定資産の取得による支出: -94億1700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
新株予約権戻入益: -

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
自己株式の処分: -
減価償却費: 78億8900万
有形固定資産の取得による支出: -130億5500万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
新株予約権戻入益: -

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
自己株式の処分: -
減価償却費: 153億2800万
有形固定資産の取得による支出: -168億3400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
新株予約権戻入益: -

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
自己株式の処分: -
減価償却費: 86億5500万
有形固定資産の取得による支出: -49億9100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
新株予約権戻入益: -

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
自己株式の処分: -
減価償却費: 155億6100万
有形固定資産の取得による支出: -84億8700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
新株予約権戻入益: 6億7700万

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
自己株式の処分: -
減価償却費: 175億9600万
有形固定資産の取得による支出: -80億3000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
自己株式の処分: -
減価償却費: 195億3500万
有形固定資産の取得による支出: -165億7000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
新株予約権戻入益: -