7453 良品計画

時価

7749億円

PER 予

22.13倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.58倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.45%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

棚卸資産の増減額（△は増加）、自己株式の処分、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	棚卸資産の増減額（△は増加）	自己株式の処分	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業	法人税等調整額	のれん償却額	解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）
2009/02	-38.1億	-1百万	-	-8.26億	1.27億	-
2010/02	1.81億黒転	-	-	0.08億黒転	2.38億 +87.4%	463百万
2011/02	-35.5億赤転	-	-	-3.92億赤転	0 -100%	-264百万赤転
2012/02	-37.3億赤拡	-3百万赤拡	-	0.54億黒転	0	-71百万赤縮
2013/02	-41.8億赤拡	-2百万赤縮	122百万	-5.35億赤転	0.01億	-41百万赤縮
2014/02	-52.7億赤拡	-	570百万 +367.2%	7.05億黒転	0.14億大幅増	-4百万赤縮
2015/02	-124億赤拡	-	308百万 -46%	7.07億 +0.3%	7.71億大幅増	58百万黒転
2016/02	-62.1億赤縮	-	-	13.4億 +88.8%	8.45億 +9.6%	-105百万赤転
2017/02	-179億赤拡	-	-	10.7億 -19.6%	7.98億 -5.6%	-
2018/02	-2.52億赤縮	-	-	0.69億 -93.6%	8.66億 +8.5%	-
2019/02	-165億赤拡	-	-	-4.29億赤転	8.48億 -2.1%	-
2020/02	-180億赤拡	-	-	-8.07億赤拡	8.07億 -4.8%	-
2020/08	-15億赤縮	-	-	-13.4億赤拡	4.11億 -49.1%	-
2021/08	-43.6億赤拡	-	-	-15.3億赤拡	8.47億 +106.1%	-
2022/08	-143億赤拡	-	-	27.6億黒転	9.52億 +12.4%	-
2023/08	-20.5億赤縮	-	-	-22.3億赤転	10億 +5.4%	-

2009年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -38億700万
自己株式の処分: -100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -8億2600万
のれん償却額: 1億2700万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2010年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億8100万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: 800万
のれん償却額: 2億3800万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 4億6300万

2011年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -35億4700万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -3億9200万
のれん償却額: 0
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -2億6400万

2012年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -37億3000万
自己株式の処分: -300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: 5400万
のれん償却額: 0
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -7100万

2013年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -41億8200万
自己株式の処分: -200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: 1億2200万
法人税等調整額: -5億3500万
のれん償却額: 100万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -4100万

2014年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -52億7100万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: 5億7000万
法人税等調整額: 7億500万
のれん償却額: 1400万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -400万

2015年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: 3億800万
法人税等調整額: 7億700万
のれん償却額: 7億7100万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: 5800万

2016年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -62億600万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: 13億3500万
のれん償却額: 8億4500万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -1億500万

2017年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -178億9300万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: 10億7300万
のれん償却額: 7億9800万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2018年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億5200万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: 6900万
のれん償却額: 8億6600万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2019年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -165億900万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -4億2900万
のれん償却額: 8億4800万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2020年2月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -180億2300万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -8億700万
のれん償却額: 8億700万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2020年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億9700万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -13億4400万
のれん償却額: 4億1100万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2021年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -43億5700万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -15億3100万
のれん償却額: 8億4700万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2022年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -142億5300万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: 27億6100万
のれん償却額: 9億5200万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -

2023年8月

棚卸資産の増減額（△は増加）: -20億4700万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他地域事業: -
法人税等調整額: -22億2500万
のれん償却額: 10億300万
解約不能賃借契約損失引当金の増減額（△は減少）: -