棚卸資産の増減額(△は増加)、減損損失 - 国内事業、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業他7件
2009年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -38億700万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 21億4900万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 4億2100万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員賞与引当金
- 3200万
- その他
- 2億2300万
2010年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 1億8100万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 16億5100万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3億9900万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- 役員賞与引当金
- 3000万
- その他
- 5億3500万
2011年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -35億4700万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 28億4600万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 3億8800万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- 役員賞与引当金
- 4200万
- その他
- 3億7000万
2012年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億3000万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 25億8300万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 4億3800万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員賞与引当金
- 7100万
- その他
- 3億3000万
2013年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -41億8200万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 17億5800万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 7億800万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員賞与引当金
- 7300万
- その他
- 3億6600万
2014年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -52億7100万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 23億6600万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 6億7100万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 役員賞与引当金
- 7400万
- その他
- 6億900万
2015年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -124億
- 減損損失 - 国内事業
- 1300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- 84億3400万
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 22億8600万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 21億9400万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 4億4700万
- 役員賞与引当金
- 8100万
- その他
- 31億6800万
2016年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -62億600万
- 減損損失 - 国内事業
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- 172億6100万
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 20億9800万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 22億7400万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 3億6900万
- 役員賞与引当金
- 7400万
- その他
- 30億8200万
2017年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -178億9300万
- 減損損失 - 国内事業
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 21億4400万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 21億6500万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 10億6200万
- 役員賞与引当金
- 7100万
- その他
- 29億1600万
2018年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -2億5200万
- 減損損失 - 国内事業
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 23億6200万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 24億5900万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 4億5400万
- 役員賞与引当金
- 8000万
- その他
- 29億7900万
2019年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -165億900万
- 減損損失 - 国内事業
- 1億6500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- -
- その他
- 42億3100万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 22億1400万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 6億1500万
- 役員賞与引当金
- 7400万
- その他
- 37億3500万
2020年2月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
- 減損損失 - 国内事業
- 2億700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- 17億1100万
- その他
- 54億4000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 22億900万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 6億7500万
- 役員賞与引当金
- 3800万
- その他
- 40億5500万
2020年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -14億9700万
- 減損損失 - 国内事業
- 51億2800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- 21億1000万
- その他
- 53億400万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 19億6800万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 自己株式の売却による収入
- 900万
- 役員賞与引当金
- 0
- その他
- 31億9500万
2021年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億5700万
- 減損損失 - 国内事業
- 2000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- 26億3400万
- その他
- 62億6700万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 15億9100万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- 200億5000万
- 自己株式の売却による収入
- -
- 役員賞与引当金
- 6600万
- その他
- 9億2000万
2022年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -142億5300万
- 減損損失 - 国内事業
- 10億9000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- 28億8400万
- その他
- 164億500万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 15億
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- 258億9400万
- 自己株式の売却による収入
- 10億7200万
- 役員賞与引当金
- 7800万
- その他
- 56億400万
2023年8月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億4700万
- 減損損失 - 国内事業
- 22億2700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 東アジア事業
- -
- 繰延税金資産
- 27億7400万
- その他
- 198億8000万
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 13億2100万
- 資産の部 - 東南アジア・オセアニア事業
- 321億2400万
- 自己株式の売却による収入
- 7億1400万
- 役員賞与引当金
- 2億500万
- その他
- 188億7300万