7453 良品計画

時価

7072億円

PER 予

20.2倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.36倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.59%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、商品期首棚卸高、法定福利及び厚生費他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）		商品期首棚卸高		法定福利及び厚生費		自己株式の処分		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業
2009/02	-18.5億		97.5億		15.3億		-1百万		-
2010/02	-4.61億	赤縮	126億	+28.9%	15.7億	+2.7%	-		-
2011/02	5.96億	黒転	116億	-7.3%	16.8億	+6.9%	-		-
2012/02	-1.69億	赤転	140億	+20.2%	19.5億	+16.4%	-3百万	赤拡	-
2013/02	-6.27億	赤拡	160億	+14.3%	19.3億	-0.9%	-2百万	赤縮	-
2014/02	11.8億	黒転	176億	+10.2%	21.5億	+11.2%	-		-
2015/02	-28.5億	赤転	211億	+19.5%	25億	+16.5%	-		25.6億
2016/02	16.4億	黒転	252億	+19.7%	27.6億	+10.3%	-		24.3億	-5.1%
2017/02	-14.8億	赤転	255億	+1.1%	31億	+12.2%	-		-
2018/02	-11.4億	赤縮	341億	+33.7%	37.1億	+19.6%	-		-
2019/02	-5.9億	赤縮	338億	-0.9%	41.3億	+11.4%	-		-
2020/02	-31.6億	赤拡	404億	+19.7%	44.5億	+7.8%	-		-
2020/08	-2.25億	赤縮	459億	+13.6%	24.9億	-44.1%	-		-
2021/08	13.5億	黒転	471億	+2.5%	44.6億	+79.2%	-		-
2022/08	-8.37億	赤転	554億	+17.7%	-		-		-
2023/08	-19.4億	赤拡	673億	+21.3%	-		-		-

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
商品期首棚卸高: 97億4700万
法定福利及び厚生費: 15億2600万
自己株式の処分: -100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
商品期首棚卸高: 125億6000万
法定福利及び厚生費: 15億6700万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
商品期首棚卸高: 116億3700万
法定福利及び厚生費: 16億7500万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
商品期首棚卸高: 139億9100万
法定福利及び厚生費: 19億4900万
自己株式の処分: -300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
商品期首棚卸高: 159億8600万
法定福利及び厚生費: 19億3200万
自己株式の処分: -200万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
商品期首棚卸高: 176億1800万
法定福利及び厚生費: 21億4900万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
商品期首棚卸高: 210億5700万
法定福利及び厚生費: 25億300万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 25億6400万

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
商品期首棚卸高: 252億200万
法定福利及び厚生費: 27億6200万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: 24億3400万

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
商品期首棚卸高: 254億8900万
法定福利及び厚生費: 30億9900万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
商品期首棚卸高: 340億8100万
法定福利及び厚生費: 37億500万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
商品期首棚卸高: 337億6800万
法定福利及び厚生費: 41億2700万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
商品期首棚卸高: 404億2600万
法定福利及び厚生費: 44億4800万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
商品期首棚卸高: 459億4300万
法定福利及び厚生費: 24億8600万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
商品期首棚卸高: 470億8700万
法定福利及び厚生費: 44億5600万
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
商品期首棚卸高: 554億3800万
法定福利及び厚生費: -
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
商品期首棚卸高: 672億7400万
法定福利及び厚生費: -
自己株式の処分: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 東アジア事業: -