売上債権の増減額(△は増加)、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業、減価償却費 - 国内直営事業他2件
2009年2月
2010年2月
2011年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 5億9600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- -
- 関係会社短期貸付金
- 11億3000万
2012年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -1億6900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- -
- 関係会社短期貸付金
- 10億5000万
2013年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -6億2700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- 13億4200万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- 11億7100万
- 非支配株主持分
- -
- 関係会社短期貸付金
- 31億3500万
2014年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 11億7800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- 22億8500万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- 13億1200万
- 非支配株主持分
- -
- 関係会社短期貸付金
- 18億1600万
2015年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -28億5400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- 30億6500万
- 減価償却費 - 国内直営事業
- 9億7100万
- 非支配株主持分
- -
- 関係会社短期貸付金
- 48億1200万
2016年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 16億4300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 34億4200万
- 関係会社短期貸付金
- 21億8600万
2017年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -14億7900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 36億4500万
- 関係会社短期貸付金
- 25億5100万
2018年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -11億4300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 41億300万
- 関係会社短期貸付金
- 32億9300万
2019年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -5億9000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 41億2800万
- 関係会社短期貸付金
- 50億3000万
2020年2月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -31億5600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 36億9600万
- 関係会社短期貸付金
- 82億3900万
2020年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -2億2500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 19億500万
- 関係会社短期貸付金
- 72億9800万
2021年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 13億4500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 20億6800万
- 関係会社短期貸付金
- 25億3300万
2022年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -8億3700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 26億3200万
- 関係会社短期貸付金
- 18億9100万
2023年8月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -19億4100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業
- -
- 減価償却費 - 国内直営事業
- -
- 非支配株主持分
- 32億1600万
- 関係会社短期貸付金
- -