7453 良品計画

時価

7468億円

PER 予

21.33倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.49倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.5%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業、貸倒引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業	貸倒引当金の増減額（△は減少）	従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業	有形固定資産の取得による支出	建物及び構築物（純額）
2009/02	-18.5億	-	9百万	-	-46.1億	84.9億
2010/02	-4.61億赤縮	-	498百万大幅増	-	-31.8億赤縮	91.8億 +8.2%
2011/02	5.96億黒転	-	-329百万赤転	-	-24.2億赤縮	83.5億 -9.1%
2012/02	-1.69億赤転	-	-15百万赤縮	-	-29億赤拡	81.9億 -1.8%
2013/02	-6.27億赤拡	13.4億	-14百万赤縮	-	-38.6億赤拡	86.7億 +5.8%
2014/02	11.8億黒転	22.9億 +70.3%	-6百万赤縮	-	-105億赤拡	114億 +31.4%
2015/02	-28.5億赤転	30.7億 +34.1%	48百万黒転	-	-165億赤拡	246億 +116.1%
2016/02	16.4億黒転	-	-64百万赤転	-	-75.3億赤縮	263億 +7%
2017/02	-14.8億赤転	-	34百万黒転	-	-84.7億赤拡	266億 +1%
2018/02	-11.4億赤縮	-	-20百万赤転	-	-94.2億赤拡	282億 +5.9%
2019/02	-5.9億赤縮	-	-37百万赤拡	-	-131億赤拡	304億 +8%
2020/02	-31.6億赤拡	-	-9百万赤縮	-	-168億赤拡	351億 +15.3%
2020/08	-2.25億赤縮	-	37百万黒転	-	-49.9億赤縮	273億 -22.3%
2021/08	13.5億黒転	-	-35百万赤転	-	-84.9億赤拡	280億 +2.9%
2022/08	-8.37億赤転	-	-2百万赤縮	1,066	-80.3億赤縮	292億 +4.2%
2023/08	-19.4億赤拡	-	-5百万赤拡	1,381 +29.55%	-166億赤拡	325億 +11.2%

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 900万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -46億900万
建物及び構築物（純額）: 84億8900万

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4億9800万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -31億7600万
建物及び構築物（純額）: 91億8400万

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億2900万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -24億1800万
建物及び構築物（純額）: 83億4600万

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1500万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -29億100万
建物及び構築物（純額）: 81億9400万

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 13億4200万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1400万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -38億5600万
建物及び構築物（純額）: 86億7100万

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 22億8500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -600万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -104億7400万
建物及び構築物（純額）: 113億9200万

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 30億6500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4800万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -164億9000万
建物及び構築物（純額）: 246億1700万

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -6400万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -75億2700万
建物及び構築物（純額）: 263億3600万

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3400万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -84億6800万
建物及び構築物（純額）: 265億9800万

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2000万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -94億1700万
建物及び構築物（純額）: 281億7600万

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3700万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -130億5500万
建物及び構築物（純額）: 304億2100万

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -900万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -168億3400万
建物及び構築物（純額）: 350億9000万

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 3700万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -49億9100万
建物及び構築物（純額）: 272億6200万

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3500万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
有形固定資産の取得による支出: -84億8700万
建物及び構築物（純額）: 280億4400万

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -200万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: 1,066
有形固定資産の取得による支出: -80億3000万
建物及び構築物（純額）: 292億3000万

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -500万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: 1,381
有形固定資産の取得による支出: -165億7000万
建物及び構築物（純額）: 325億1400万