7453 良品計画

時価

6693億円

PER 予

19.12倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.23倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.68%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業、投資有価証券他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業	投資有価証券	商品期首棚卸高	従業員数 - 欧米事業	返品調整引当金の増減額（△は減少）
2009/02	-18.5億	-	96.8億	97.5億	-	-
2010/02	-4.61億赤縮	-	107億 +11%	126億 +28.9%	-	-
2011/02	5.96億黒転	-	108億 +0.8%	116億 -7.3%	-	-
2012/02	-1.69億赤転	-	101億 -6.3%	140億 +20.2%	-	-
2013/02	-6.27億赤拡	13.4億	120億 +18.8%	160億 +14.3%	-	46百万
2014/02	11.8億黒転	22.9億 +70.3%	122億 +1.1%	176億 +10.2%	-	18百万 -60.9%
2015/02	-28.5億赤転	30.7億 +34.1%	129億 +6%	211億 +19.5%	-	31百万 +72.2%
2016/02	16.4億黒転	-	102億 -21%	252億 +19.7%	-	-59百万赤転
2017/02	-14.8億赤転	-	109億 +7%	255億 +1.1%	-	3百万黒転
2018/02	-11.4億赤縮	-	125億 +14.7%	341億 +33.7%	-	-1百万赤転
2019/02	-5.9億赤縮	-	44.2億 -64.7%	338億 -0.9%	-	28百万黒転
2020/02	-31.6億赤拡	-	41億 -7.3%	404億 +19.7%	881	-43百万赤転
2020/08	-2.25億赤縮	-	41.1億 +0.3%	459億 +13.6%	783 -11.12%	0 +100%
2021/08	13.5億黒転	-	47.3億 +15.1%	471億 +2.5%	650 -16.99%	0
2022/08	-8.37億赤転	-	45.7億 -3.3%	554億 +17.7%	603 -7.23%	-
2023/08	-19.4億赤拡	-	17.1億 -62.5%	673億 +21.3%	512 -15.09%	-

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 96億7500万
商品期首棚卸高: 97億4700万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 107億4000万
商品期首棚卸高: 125億6000万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 108億2500万
商品期首棚卸高: 116億3700万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 101億4000万
商品期首棚卸高: 139億9100万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 13億4200万
投資有価証券: 120億4700万
商品期首棚卸高: 159億8600万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 4600万

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 22億8500万
投資有価証券: 121億8300万
商品期首棚卸高: 176億1800万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 1800万

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 30億6500万
投資有価証券: 129億1800万
商品期首棚卸高: 210億5700万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 3100万

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 102億400万
商品期首棚卸高: 252億200万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -5900万

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 109億1700万
商品期首棚卸高: 254億8900万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 300万

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 125億2600万
商品期首棚卸高: 340億8100万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -100万

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 44億2200万
商品期首棚卸高: 337億6800万
従業員数 - 欧米事業: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 2800万

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 40億9700万
商品期首棚卸高: 404億2600万
従業員数 - 欧米事業: 881
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -4300万

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 41億800万
商品期首棚卸高: 459億4300万
従業員数 - 欧米事業: 783
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 0

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 47億3000万
商品期首棚卸高: 470億8700万
従業員数 - 欧米事業: 650
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 0

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 45億7300万
商品期首棚卸高: 554億3800万
従業員数 - 欧米事業: 603
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
投資有価証券: 17億1300万
商品期首棚卸高: 672億7400万
従業員数 - 欧米事業: 512
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -