7453 良品計画

時価

6724億円

PER 予

19.2倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.24倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.67%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業、解約違約金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業		解約違約金		平均臨時雇用人員 - 欧米事業		法人税等の支払額
2009/02	-18.5億		-		-		-		-76.7億
2010/02	-4.61億	赤縮	-		-		-		-55.8億	赤縮
2011/02	5.96億	黒転	-		-		-		-49.8億	赤縮
2012/02	-1.69億	赤転	-		-		-		-57.9億	赤拡
2013/02	-6.27億	赤拡	13.4億		-		-		-62.9億	赤拡
2014/02	11.8億	黒転	22.9億	+70.3%	-		-		-86.9億	赤拡
2015/02	-28.5億	赤転	30.7億	+34.1%	-		-		-89.3億	赤拡
2016/02	16.4億	黒転	-		-		-		-100億	赤拡
2017/02	-14.8億	赤転	-		71百万		-		-111億	赤拡
2018/02	-11.4億	赤縮	-		36百万	-49.3%	-		-120億	赤拡
2019/02	-5.9億	赤縮	-		-		-		-180億	赤拡
2020/02	-31.6億	赤拡	-		-		625		-210億	赤拡
2020/08	-2.25億	赤縮	-		-		320	-48.8%	-30.3億	赤縮
2021/08	13.5億	黒転	-		-		261	-18.44%	-54.1億	赤拡
2022/08	-8.37億	赤転	-		-		412	+57.85%	-202億	赤拡
2023/08	-19.4億	赤拡	-		-		591	+43.45%	-35.3億	赤縮

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -76億7300万

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -55億8300万

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -49億7600万

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -57億8700万

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 13億4200万
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -62億9000万

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 22億8500万
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -86億9000万

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: 30億6500万
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -89億3000万

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -100億4100万

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: 7100万
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -110億6700万

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: 3600万
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -119億5200万

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: -
法人税等の支払額: -180億4900万

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: 625
法人税等の支払額: -209億9200万

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: 320
法人税等の支払額: -30億2600万

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: 261
法人税等の支払額: -54億1400万

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: 412
法人税等の支払額: -202億3300万

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - アジア地域事業: -
解約違約金: -
平均臨時雇用人員 - 欧米事業: 591
法人税等の支払額: -35億3300万