売上債権の増減額（△は増加）、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、有価証券の取得による支出他3件
2009年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -18億4600万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -19億100万
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 21億6500万
2010年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -4億6100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 3億4600万
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -700万
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 22億5100万
2011年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 5億9600万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -7億4700万
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 21億6500万
2012年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -1億6900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -4億2800万
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 19億6800万
2013年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -6億2700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 15億4500万
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 26億5200万
2014年2月
2015年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -28億5400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 61億2800万
2016年2月
2017年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -14億7900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -49億1100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 73億6500万
2018年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -11億4300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- -
- 工具
- 78億8900万
2019年2月
2020年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -31億5600万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- 2,446
- 工具
- 110億7200万
2020年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -2億2500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- 860
- 工具
- 89億4800万
2021年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 13億4500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- 1,766
- 工具
- 87億3000万
2022年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -8億3700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- 1,702
- 工具
- 82億2700万
2023年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -19億4100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 有価証券の取得による支出
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 東アジア事業
- 2,070
- 工具
- 89億2400万